三井不動産エンジニアリング株式会社/施工段階での建設管理担当/三井不動産100%子会社【東京】/35972677_702

施工段階での建設管理担当/三井不動産100%子会社【東京】/ 三井不動産エンジニアリング株式会社

企業名

三井不動産エンジニアリング株式会社

年収

700万円～900万円

勤務地

東京都中央区

職種

建設コンサルタント

業種

建設・土木

ポイント

■同社入社実績複数あり

■ワークライフバランス充実、70歳を超えてもお勤めいただけます

正社員転勤無し完全週休二日制年間休日120日以上資格取得支援制度

募集要項

仕事内容

■大規模オフィスビルや商業施設・物流施設等の施工において、設計者や施工者に対し技術的なアイデア提供や施工図・工程等に関する指示・チェック業務を行います（現場への常駐はなし）

■案件は東京都心部が中心ですが、全国のプロジェクトに携わる機会があります

【魅力ポイント】
◎三井不動産の大型案件に携わることができます
三井不動産100%子会社にて、三井不動産が手掛ける大型案件に
設計・企画段階から携われます
◎フルフレックスで残業ほぼなし
残業時間は月平均10～20時間程度。
コアタイムなしのフルフレックス制度で、働きやすい職場環境です。
◎75歳まで勤務可
60歳の定年後も65歳まで年齢による年収ダウンはありません。
再雇用で最大75歳まで勤務可能です。

＜代表的なプロジェクト＞　
東京ミッドタウン（六本木・日比谷・八重洲）　
日本橋スマートシティ（エリア内再開発案件）等

求める人材

【必須】
〇ゼネコン所長または準ずる現場施工の実務経験（10年以上目安）
〇分野別ではなく大規模建築物(延床3万平米以上、階数15階以上目安)の施工全体を統括をされていたご経験をお持ちの方

【歓迎】
〇一級建築士資格保有の方
〇技術士（構造）資格保有の方

給与・待遇

給与

■年収：709万円～856万円（30歳～65歳　例）
※上記はあくまでモデルであり、年齢・経験・資格・スキルをふまえて会社規定で判断します。
※上記年収には30時間分の見做し残業代（79,720円～）を含みます。
超過分については別途支給があります。

賞与：年2回　
昇給：有

＜雇用形態＞
入社時は契約社員スタートですが、入社後6ヶ月以上経過時点で正社員登用の申請ができます。

雇用・契約形態

正社員

待遇・福利厚生

各種社会保険完備（健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険）
通勤手当、人間ドック休暇・費用補助あり、資格取得・更新補助あり（一部）
ライフサポート倶楽部、退職金（正社員のみ）、屋内禁煙

勤務時間・休日

勤務時間

所定労働時間7時間30分（休憩60分）　※コアタイムなしのフルフレックス適用

休日・休暇

【年間休日124日】
完全週休2日制（土・日）、祝日
会社の定める休日（年末・年始）有給休暇、夏季休暇、慶弔休暇
人間ドック休暇、連続休暇（2日×2回）
有給休暇（入社直後から付与。最大10日）※入社月によって付与日数は変わります。

その他

募集背景

その他
事業拡大による増員募集です。

選考の流れ

書類選考⇒一次面接⇒二次面接（ディスカッション）⇒条件面談⇒内定
※2次面接終了後に適性試験及び条件面談の実施がございます。

掲載期間

2024/07/25（木）～ 2024/10/04（金）

更新日

2024/09/06（金）

企業情報

企業名

三井不動産エンジニアリング株式会社

設立

1999年3月

従業員数

135名

資本金

1億円

売上高

非公開

事業内容

事業内容：
同社は、三井不動産グループのプロフェショナルな建築技術者集団として、三井不動産株式会社の手掛ける開発プロジェクトに対して、高度な技術知見に基づく支援業務をする会社です。

三井不動産グループにとってオフィスビル事業や商業施設事業は単にスペースを提供するだけの事業ではありません。そこで働く人、集う人達に安全で快適な時間を過ごせるスペースを継続的に提供し、満足感を味わっていただく事業です。

また竣工後の運営管理を通じ、ユーザーニーズやエネルギー消費実績などの貴重な情報を新たな知見・ノウハウとして新規のプロジェクトにフィードバックできることも、総合デベロッパーグループの技術力の源です。多様なプロジェクト実績を通して技術力を進化させ、駆使することでグループの事業を支えるというユニークなポジションにある会社です。

会社概要：
建築技術をベースに不動産事業の価値増進を勧めるプロフェッショナルとして、様々な提案力・開発力が求められます。
同時に、グループの一員として建設事業の場面で施工や設計の外部組織の業務をマネジメントし、その結果に対して説明責任を負います。
上記の「専門スキルを発揮して技術開発を進めること」と「不動産事業において技術面から事業性能を担保すること」とは、相補的に進められます。
この両面で能力を伸長、発揮することができる組織です。