職種
建築・土木 > 設計・積算・測量・構造解析 > 電気設備設計
勤務地
関東 > 東京都
業種
特徴
企業名 | いであ株式会社 |
年収 | 600万円~800万円 |
勤務地 | 東京都世田谷区 |
職種 | 電気設備設計 |
業種 | 建設コンサルタント |
ポイント |
【ご紹介実績・複数のご入社実績!ございます】
同社は、社会基盤の形成と 環境保全の総合コンサルタント会社です。 環境分野では国内トップの実績をほこり、国内でもトップ10に入るような売り上げの実績がございます。東証1部に上場もしているため安定性には定評がございます。 AIやIT分野などの新規の技術開発にも積極的な姿勢があり、国内大手建設コンサルタントにて、技術力の向上を目指している方には、おススメの企業様となっております。 |
仕事内容 |
ご経験に応じて、以下ポジションにてご担当いただきます。
1【自社開発防災情報システムの企画・設計・開発・構築】 〈扱うシステム〉 ・リアルタイムに河川の洪水予測を行う洪水予測システム ・氾濫危険性の高まった河道地点を表示する氾濫予測システム ・住民に防災情報を提供するためのシステムの検討・開発 また最新技術開発として、【画像解析による水位・流速計測技術、写真画像からの3Dモデリング作成技術、青少年の防災意識を高めるための教育用教材等の開発】も行っています。 2.AI技術開発 ※AI総合推進室での勤務となります。 〈扱うシステム〉 ・赤潮の予測システムの構築などにAI技術 ・AIを活用したRPAの開発 3【画像解析技術の企画・設計・開発・構築】 〈扱うシステム〉 ・アサリや魚卵の自動計測システム ・生体試験の異常値の自動検出システム ・流量の観測システム 4.社内SE(インフラ) 具体的には【サーバーやネットワークの運用・保守、ヘルプデスク業務】など 〈就業環境について〉 ・月平均残業は20~30時間程度 ・自社内で企画から開発を行うため、幅広いフェーズに携われることが魅力です。 |
求める人材 |
〈必須経験〉
1システム開発の経験/Web、オープン系の開発経験/PL、PM等の経験 2AIを活用したシステムの開発、企画等の経験 3画像解析もしくは画像処理システムに携わった経験をお持ちの方 4ネットワーク、もしくはサーバーの運用経験 ※上記いずれかの5年以上のご経験 |
給与 |
【年収モデル】600万円~800万円(35歳~45歳:例)
【月給モデル】30万円~60万円 (35歳~45歳:例) ※年齢・経験・資格・スキル等を踏まえて同社規定にて決定いたします。 ※残業代は残業時間に応じて、別途支給いたします。 【年収例】 1000万円/40代後半(入社23年):月給58万円+賞与 880万円/40代前半(入社17年):月給55万円+賞与 ●昇給:年1回 ●賞与:年2回、決算褒賞金 |
雇用・契約形態 | 正社員 |
待遇・福利厚生 |
●各種社会保険完備
●交通費支給【会社規定に基づく】 ●資格取得手当 ●プロポーザル・総合評価の特定によるインセンティブ手当 ●残業・扶養・職場支援手当等 ●退職金制度【定年:60歳】 ●財形貯蓄 ●持株会補助 ●資格取得支援 ●クラブ活動 ●会員制リゾートホテル ●分煙対策として、【屋内全面禁煙】 |
勤務時間 | 9:00~17:30 ※実働7時間30分(休憩60分) |
休日・休暇 |
●完全週休2日制(土・日)
●祝日 ●夏季休暇 ●年末年始休暇 ●産休・育休・介護休暇 ●有給休暇 【年間休日120日以上】 |
募集背景 |
その他
案件増加に伴う増員募集 |
選考の流れ | 書類選考⇒一次面接⇒二次面接⇒最終面接⇒内定 |
掲載期間 | 2024/07/11(木) ~ 2024/10/09(水) |
更新日 | 2024/01/18(木) |
企業名 | いであ株式会社 |
設立 | 1968年9月 |
従業員数 | 987名 |
資本金 | 31億7323万円 |
売上高 | 196億3400万円 |
事業内容 |
事業内容:
社会基盤の形成と環境保全の総合コンサルタント 環境コンサルタント事業 環境現況の把握、環境リスクの評価管理 環境アセスメント環境計画、環境の現象解析 環境の保全再生創造、情報配信提供サービス 建設コンサルタント事業 河川港湾空港海岸の計画設計管理、道路橋梁 交通都市の計画設計管理、防災減災災害復旧 情報システム事業 情報システムの設計構築管理 海外事業 上記に関する海外事業 会社概要: 同社は環境コンサルタント分野において業界トップの国土環境(株)と、社会基盤整備に関する土木分野に強い日本建設コンサルタント(株)が合併し誕生しました。環境影響評価モニタリング、環境計画管理、自然再生環境保全などの環境分野、河川、道路、橋梁などの社会基盤整備の土木分野のコンサルタント事業を柱に、減災、快適性、さらには生命科学などの諸分野について、企画から調査、分析、予測評価、設計、対策まで社内で一貫して実施できるのが大きな強みです。 |
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