職種
建築・土木 > 設計・積算・測量・構造解析 > 土木設計
勤務地
関東 > 神奈川県
業種
特徴
| 企業名 | いであ株式会社 |
| 年収 | 600万円～900万円 |
| 勤務地 | 神奈川県横浜市 |
| 職種 | 土木設計 |
| 業種 | 建設コンサルタント |
| ポイント |
【ご紹介実績・複数のご入社実績！ございます】
同社は、社会基盤の形成と 環境保全の総合コンサルタント会社です。 環境分野では国内トップの実績をほこり、国内でもトップクラスに入るような売り上げの実績がございます。スタンダード市場に上場もしているため安定性には定評がございます。 AIやIT分野などの新規の技術開発にも積極的な姿勢があり、国内大手建設コンサルタントにて、技術力の向上を目指している方には、おススメの企業様となっております。 |
| 仕事内容 |
《国土環境研究所（神奈川県）》にて、【土木設計（港湾・海洋分野）】をご担当いただきます。
■打合せ準備 ■顧客との打ち合わせ対応 ■資料作成 ■現地調査 ■図面作成 ■報告書作成 等 【案件としては・・・】 ●港湾施設、漁港施設、海岸保全施設、に関する 〈計画・設計、点検・維持管理〉等をご担当いただきます。 【同社の魅力ポイント】 ●残業時間は月45時間以下におさえるマネジメントを行っております。 ⇒週1回のノー残業デーの導入 ⇒深夜残業原則禁止等を実施しております。 ●テレワーク環境が整っており、担当業務のご状況に応じて柔軟に利用して頂けます。 ●資格所得支援や財形貯蓄、持株会補助、会員制リゾートホテルなど、福利厚生も充実しております。 ●くるみん認定(子育て)、えるぼし認定(女性活躍)を受けています。 |
| 求める人材 |
〈必須経験・資格〉
◆【港湾・海洋】分野に関する土木設計のご経験（直近8年～15年以上） ※港湾施設・漁港施設・海洋保全施設、に関する設計経験 〈歓迎経験・資格〉 ◆RCCM 【港湾及び空港】 ◆技術士 【建設部門：港湾および空港】 ◆技術士 【総合技術監理部門】 ◆海洋・港湾構造物設計士 ◆海洋・港湾構造物維持管理士 募集年齢： 35 歳 ～ 50 歳 年齢制限事由：特定職種の特定年齢層に限定して募集するため |
| 給与 |
【年収モデル】600万円～900万円（35歳～50歳：例）
【月給モデル】42万円～57万円 （35歳～50歳：例） ※年齢・経験・資格・スキル等を踏まえて同社規定にて決定いたします。 ※残業代は残業時間に応じて、別途支給いたします。 【年収例】 1000万円／40代後半（入社23年）：月給58万円＋賞与 880万円／40代前半（入社17年）：月給55万円＋賞与 ●昇給：年1回 ●賞与：年2回、決算褒賞金 |
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 待遇・福利厚生 |
●各種社会保険完備
●交通費支給【会社規定に基づく】 ●資格取得手当 ●プロポーザル・総合評価の特定によるインセンティブ手当 ●残業・扶養・職場支援手当等 ●退職金制度【定年：60歳】 ●財形貯蓄 ●持株会補助 ●資格取得支援 ●クラブ活動 ●会員制リゾートホテル ●分煙対策として、【屋内全面禁煙】 |
| 勤務時間 | 9:00～17:30 ※実働7時間30分（休憩60分） |
| 休日・休暇 |
【年間休日120日以上】
●完全週休2日制（土・日） ●祝日 ●夏季休暇 ●年末年始休暇 ●産休・育休・介護休暇 ●有給休暇 |
| 募集背景 |
案件増加に伴う増員募集。
即戦力のベテラン層を募集しています。 |
| 選考の流れ |
求人案件にエントリー
↓ 弊社担当よりご連絡させていただきます ↓ 弊社キャリアアドバイザーと来社（もしくは電話）面談 ※ご経歴を詳しく伺い、お仕事紹介をさせていただきます ↓ 【企業様】書類選考⇒一次面接⇒二次面接⇒最終面接⇒内定 |
| 掲載期間 | 2024/07/11（木） ～ 2024/10/09（水） |
| 更新日 | 2024/01/18（木） |
| 企業名 | いであ株式会社 |
| 設立 | 1968年9月 |
| 従業員数 | 987名 |
| 資本金 | 31億7323万円 |
| 売上高 | 196億3400万円 |
| 事業内容 |
社会基盤の形成と環境保全の総合コンサルタント
環境コンサルタント事業 環境現況の把握、環境リスクの評価管理 環境アセスメント環境計画、環境の現象解析 環境の保全再生創造、情報配信提供サービス 建設コンサルタント事業 河川港湾空港海岸の計画設計管理、道路橋梁 交通都市の計画設計管理、防災減災災害復旧 情報システム事業 情報システムの設計構築管理 海外事業 上記に関する海外事業 【会社概要】 同社は環境コンサルタント分野において業界トップの国土環境(株)と、社会基盤整備に関する土木分野に強い日本建設コンサルタント(株)が合併し誕生しました。環境影響評価モニタリング、環境計画管理、自然再生環境保全などの環境分野、河川、道路、橋梁などの社会基盤整備の土木分野のコンサルタント事業を柱に、減災、快適性、さらには生命科学などの諸分野について、企画から調査、分析、予測評価、設計、対策まで社内で一貫して実施できるのが大きな強みです。 |
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