職種
建築・土木 > 施工管理・設備・環境保全 > 空調設備施工管理・工事監理者
勤務地
関東 > 東京都
業種
掲載期間: 2024.11.14 ~ 2026.09.30
600万円~800万円
東京都
空調設備施工管理・工事監理者
建設・土木
| ポイント |
◎スターツグループとしての安定基盤
◎残業時間も会社でしっかり管理 ◎「免震技術」「BIM-FM技術」を活用した災害に強い街づくりを実現 ◎首都圏エリア中心に工事を担当 |
| 仕事内容 |
■業務内容
S造、RC造、SRC造、2×4の当社新築物件の設備全般の 施工管理業務(サブコンの管理)をお任せします。 有効活用型集合住宅を中心に、賃貸住宅や戸建住宅・テナントビル・ 高齢者福祉施設・駅前再開発事業などの案件を対応頂きます。 低層から高層、さらには超高層・再開発まで豊富な物件が特徴です。 1)品質検査(電気、給排水、空調などマルチにご活躍いただけます) 2)設備関連の積算、見積作成・査定 3)アフターメンテナンス 4)現場監督・下請取引先への指導、マネジメント など ■働き方について ・事業主・建築後の運営が当社グループ会社のため、 施工時期(着工・竣工)の平準化が可能です。 それにより、1~3月に案件を集中させることがなく、 休日取得や残業削減が可能となっています。 さらに地域密着展開のため同時期・同じエリアで複数の工事が スタートすることが多く、「合同事務所」を設置し、 複数の案件で事務所を共有しているため、現場巡回もしやすくなっています。 残業時間は20時間~40時間程度です。 リモート環境も整備されております。 同社は主に常駐ではなく、巡回型の業務を行っていただけます。 (大規模案件については常駐での管理をお任せします。) 同社物件を複数管理することで会社全体のマネジメントを している実感が持てますし、指導的立場で業務を遂行できる点が、 巡回管理の魅力です。 ■同社の魅力と特徴 スターツグループは、土地活用、不動産仲介・管理を中心とした ストック型収益積層ビジネスをはじめ、金融、ホテル、出版、 高齢者支援・保育なども手掛ける「総合生活文化企業」です。 【◇スターツCAMについて/免震において特許取得】 土地活用と資産運用のコンサルティングを専門とする建設会社です。 免震建物累計受注棟数580棟、免震賃貸建物供給棟数は 首都圏でNO.1を誇ります。 土地活用において、免震の提案が出来る会社は少なく、 現在は大規模開発から戸建て住宅まで、一般的な中小規模の建造物でも 免震が採用されるようになりました。 |
| 求める人材 |
【必須】
設備施工管理のご経験 1級電気・管工事施工管理技士※いずれか |
| 勤務地 |
東京都江戸川区中葛西3-37-4 スターツ葛西ビル8F
転勤:当面なし 東京・神奈川・千葉・埼玉等担当現場配慮 |
| 給与 |
600~800円
※経験・スキルに応じて決定 月給:22万~ ※管理職の場合年俸制 ■賞与:年2回 ■昇給:年1回 ■残業:別途支給 ※月20~40時間程度 |
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 待遇・福利厚生 |
保険
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険 諸手当 通勤手当、時間外手当、財形貯蓄、家族手当、ライフイベント手当、 社員持株会、退職金、総合研修センター、保養所、社員割引 |
| 勤務時間 |
9:00~18:00
休憩:60分 残業:20~40H程度 PCが稼働は『7:00~19:30』まで |
| 休日・休暇 |
年間休日日数120日
週休2日制(日+1日)※休日が週2日になるように調整しています 祝日/夏季休暇/GW休暇/慶弔休暇/年末年始休暇 有給休暇 /出産・育児休暇 |
| 募集背景 | 部門・体制強化の為 |
| 選考の流れ |
面接回数:2回
※適性検査あり |
| 掲載期間 | 2024.11.14 ~ 2026.09.30 |
| 更新日 | 2025/11/20(木) |
| 企業名 | 社名非公開 |
| 設立 | 2005年10月 |
| 従業員数 | 833名 |
| 資本金 | 非公開 |
| 売上高 | 643億:2022年3月期 |
| 事業内容 |
土地有効活用の企画提案
資産運用コンサルティング 賃貸住宅・テナントビル等の各種建築物の設計・施工 土地活用に最適なご提案するため、2×4造、鉄筋コンクリート造(RC造)、鉄骨造と、様々な工種での施工技術を磨いています。また、その土地のポテンシャルを最大限に引き出す建物を完全自由設計でご提案するため、賃貸住宅、テナントビル、高齢者福祉施設や再開発事業など、低層から超高層まで幅広い建築実績があります。グループの総合力をフル活用した「自社完結できる街づくり」によって、企画から運用までワンストップサービスを実現。単なる建設会社ではなく、“事業をつくり出す”ことが最大の強みと言えます。 |
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