株式会社アーキベース/営業企画（ポテンシャル）/39805498_62

営業企画（ポテンシャル） / 株式会社アーキベース

株式会社アーキベース

掲載期間: 2025.06.10 ～ 2025.06.24

450万円～650万円

東京都

販促企画・営業企画

人材派遣・人材紹介

募集要項

ポイント

経営と近い距離で事業づくりに関われる／住環境領域を軸としたサービス展開中

仕事内容

【募集背景】
同社では2017年に設立以来、住環境領域（建設・不動産・エネルギーなど）を軸とした3つの事業と6つのサービスを展開しており、今後も4つの事業を立ち上げることが決まっております。本ポジションでは経営陣や事業責任者の右腕となり、定量観点から各事業部・PJTのKPIモニタリングや分析、効果検証をもとに戦略立案や推進、事業づくりを担っていただきます。

【業務内容】
・各事業のデータ分析・仮説構築・施策推進
　‐各事業部の施策の設計、推進、振り返り
　‐各事業部のKPIの設定・数値管理
　‐スプレッドシートなどを用いたダッシュボードの作成
・事業横断での各プロジェクト推進
　‐売上予測モデルの構築・精緻化
　‐Sales Forceの運用設計ならびに管理・運用
・その他事業推進・事業開発に関わる業務

【業務内容変更の範囲】
同社業務全般

求める人材

【必須】
・Excelまたはスプレッドシートにて関数を用いての数値分析のご経験

★これまでの職種経験は問いません。営業・カスタマーサポートなど様々なご経験が活かせるポジションです。

【尚可】
・データ分析や仮説検証業務を行ってきた方
・多数の部門・ステークホルダーなどを巻き込み、プロジェクトを推進してきた方
・コンサルティング業務やプロジェクトマネジメントを行ってこられた方
・Sales ForceなどCRMのデータ構造設計、運用を行ってこられた方

勤務地

東京都千代田区飯田橋4丁目2-1 岩見ビル3階
JR各線「飯田橋」駅　徒歩7分
勤務地変更の範囲：本社及び全国の事業場、支社、営業所

給与・待遇

給与

年収:450万～650万程度
月給制：月額330000円
給与:■経験、スキル、年齢を考慮の上、同社規定により優遇
賞与:賞与年2回（会社の実績により支給）
昇給:年2回

雇用・契約形態

正社員
契約期間：無期
試用期間：有(3ヶ月)

待遇・福利厚生

各種保険完備／交通費支給（規定範囲内）
喫煙情報：敷地内禁煙（喫煙場所あり）

勤務時間・休日

勤務時間

10時00分～19時00分

休日・休暇

【年間休日日数120日】完全週休2日制（土日）、祝日、有給休暇、夏季休暇、結婚出産休暇、生理休暇、など

その他

募集背景

業績好調による増員の為
事業拡大のため

選考の流れ

書類選考→面接（2～3回）→内定
※適性検査実施の場合あり

サービス詳細・特徴

現在のメインサービス「建職バンク」：建設・設備技術者に特化した人材紹介サービスです。建設・設備技術者の多様なご要望にお応えする多数の求人案件の中から、業界専門キャリアアドバイザーが、的確な求人情報をご提供します。他職種に比べ採用が難しい建設・設備技術者の確保に対して、迅速かつ的確な、転職を希望する建設・設備技術者のご紹介を行っています。

また、今後建職バンクは事業検証フェーズから拡大フェーズへと入ったことから、次の新規事業の立ち上げを進めています。

転職コンシェルジュからのコメント

～～同社について～～
「情報技術を提供し、住環境の持続的発展に貢献する」をミッションとし、
住環境の領域に特化して、情報の非対称性を解消する情報提供サービス、
及び技術を用いた効率化サービスを提供する企業です。
・個別面談があり、社員ひとりひとりを大切にしてくれる社風です。
・創業以来右肩上がりの売上です

掲載期間

2025.06.10 ～ 2025.06.24

更新日

2025/06/10（火）

企業情報

企業名

株式会社アーキベース

設立

2017年10月

従業員数

60名

資本金

1000万円

売上高

非公開

事業内容

【事業の内容】
■建設・設備技術者に特化した転職支援・マッチングサービスの運営■建設・設備技術者に特化した専門・業界情報を発信するWEBメディアの運営、経営コンサルティング
【会社の特徴】
同社は「人々が幸せな生活を送る環境」である住環境を事業領域としています。そして、「住環境」を支える産業を「エネルギー」・「建設」・「不動産」・「資材」産業が一体となっているものとして捉えています。
住環境は「人手不足」・「DX化」・「エネルギー不足」・「地球温暖化」など、様々な環境変化に直面しています。
「住環境の持続的発展」に、何百年と長期的に貢献し続けるためには、同社が持続的に存続・発展していくことが必要だと考えています。そのためには「再現性のある事業開発の組織知化」・「事業開発・研究開発への持続的な投資」・「財務の持続的な健全性」を重要な方針とし、同社の持続的発展を実現していきます。