KINTOテクノロジーズ株式会社/【東京】シニアバックエンドエンジニア（トヨタグループ共通サービス開発）/42071197_735

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【東京】シニアバックエンドエンジニア（トヨタグループ共通サービス開発） / KINTOテクノロジーズ株式会社

KINTOテクノロジーズ株式会社

掲載期間: 2026.01.09 ～ 2026.01.16

800万円～1200万円

東京都

プログラマー（WEB・オープン・モバイル系）

インターネット関連

募集要項

ポイント

最新技術に明るい／toC案件豊富／手を動かし続けたい方歓迎／社内研修・勉強会あり

仕事内容

本ポジションでは、複数のドメインで展開されるKINTOサービスに利用されるプロダクト開発に関わることができます。次々とリリースされるKINTOブランドのサービスで共通して必要なサービスを提供する為のシステム・アーキテクチャ、プロダクト要件（PRD）の定義、PRDに基づくプロダクト設計、開発、運用をしていただきます。
拡大するKINTOサービスの未来を考え、プロダクトを設計し、自ら開発し、ビジネスの拡大に広く貢献していただける方を求めています。

【具体的には】
・PRDの企画・策定、またはプロダクト機能の企画
・プロダクトドメインの設計
・プロダクト開発（API開発、Web開発）
・AWSでのクラウドネイティブアーキテクチャの設計・構築
・スクラムでのアジャイル開発

求める人材

・webサービスにおけるバックエンド開発領域において、Java、Kotlin、Go、Scalaなどの言語を用いたAPI開発経験（3年以上）
・ビジネスサイドのステークホルダーと連携し、プロダクト開発を遂行するコミュニケーション能力
【歓迎】
・会員管理、決済、パーソナライズ・レコメンデーションに関する業務・システム経験
・認証・認可に関するシステム経験、またはOpenIDやOAuthを利用したWebアプリケーションの開発経験
・ゼロからプロダクトを設計、開発・運用した経験
・技術的負債を解消して、プロダクトを成長させた経験
・スクラムなどのアジャイル開発手法でチームメンバーと協業した開発経験
・CI/CDパイプライン設計・構築・運用経験
・パフォーマンス、セキュリティ、トレーサビリティなどWEBサービスの運用を意識した設計・実装
・マネジメント経験

勤務地

東京都東京(中央区、千代田区)・大阪

給与・待遇

給与

年収800~1200万円,※職務経験を考慮のうえ決定いたします。

雇用・契約形態

正社員

待遇・福利厚生

通勤手当　住宅手当　家族手当　残業手当　残業代別途支給
家族手当：18歳未満1人当たり毎月2万円支給
家賃手当：単身の方でMAX45000円
ご家族同居の方でMAX67500円

勤務時間・休日

勤務時間

09:00～18:00

休日・休暇

慶弔休暇　年末年始　夏期休暇　有給休暇

その他

掲載期間

2026.01.09 ～ 2026.01.16

更新日

2026/01/09（金）

企業情報

企業名

KINTOテクノロジーズ株式会社

設立

非公開

従業員数

非公開

資本金

非公開

売上高

非公開

事業内容

【トヨタ自動車グループの未来を創る新サービス「KINTO（キント）」未来のモビリティサービスを手掛ける】
同社はトヨタ自動車株式会社が、人とクルマとの新しい関係を提案する“愛車サブスクリプションサービス”の運営会社として、100％子会社のトヨタファイナンシャルサービス株式会社の出資のもと設立した企業です。豊田章男氏はトヨタを『自動車をつくる会社』から『モビリティカンパニー』にモデルチェンジすると宣言をしました。その中で、同社は世界中の人々の“移動”に関わるあらゆるサービスを提供する会社へのビジネスモデルチェンジの一翼を担っております。

【『KINTO』ブランドは海外展開を積極的に進める】
ヨーロッパ市場では『KINTO ONE』をはじめ、大型ハイブリッド車のカーシェアリングサービス『KINTO SHARE』、法人向け乗り合いサービス『KINTO JOIN』、数年で複数台の新車に乗り換えられる『KINTO FLEX』、さらに配車サービスもリリース予定です。アジア市場では、『KINTO ONE』をインド、タイ、インドネシアで、『KINTO FLEX』を台湾で提供しています。

【利益を追い求めず、トヨタグループの新プロジェクトを形にし続ける】
同社の最大の特徴は「利益を追い求めていない」という点です。取締役副社長の影山氏曰はく、「利益を出そうとすると“枯れた技術”に手を出す等、開発側にバイアスがかかる可能性があります。BtoC/DtoC領域において、インターネットテクノロジーを使ったプロダクトやサービスを手掛ける。その主目的を果たすため、当社の設立が承認された。（トヨタファイナンシャルサービス株式会社の）取締役会で、私は『利益は追い求めない』と宣言しました。」とのことです。利益のためではなく、トヨタグループのモビリティサービスのために、技術面から最大限の提案を行うことが同社の設立以来の基本方針です。