KINTOテクノロジーズ株式会社/シニアフルスタックエンジニア候補（関連会社へのシステムを企画から担当）/42941566_735

new

シニアフルスタックエンジニア候補（関連会社へのシステムを企画から担当） / KINTOテクノロジーズ株式会社

KINTOテクノロジーズ株式会社

掲載期間: 2026.03.02 ～ 2026.03.09

800万円～1000万円

東京都

システムエンジニア（アプリ設計／WEB・オープン・モバイル系）

インターネット関連

募集要項

ポイント

最新技術に明るい／SIer出身の方歓迎／フルスタックエンジニア候補

仕事内容

以下業務をメンバーまたはリーダーとして携わっていただきます。

・KINTO国内事業向け業務システムの立ち上げから開発・導入
・新規プロダクトの立ち上げ・運営

【開発環境】
PC：WindowsとMacより自由に選択可
開発言語：Python、 Java、 JavaScript系、 MySQL系のSQL
フレームワーク：Node.js、 Vue.js、 Nuxt.js、 Vuetify、 FastAPI、 Tabulator、 Spring Boot
プラットフォーム：AWS（EC2、 ECS、 Lambda、 S3、 IAM、 Aurora、 CloudWatch/OpenSearch、 SQS、 SNS）
ツール：VS Code、 Github、 Jira、 Confluence、 Slack、 Zoom、 Teams など

求める人材

・要件定義フェーズおよび運用保守フェーズにおける実務経験（年数問わず）
・フロントエンドおよびバックエンド両方の開発経験（どちらかの経験が浅くても可）
・フロントエンド：Node.js、Vue.js、Nuxt.jsなどJavaScript系の開発経験
・バックエンド：PythonまたはJavaによるコーディングおよびテスト実務経験、
・MySQL等のRDMS上でSQLを使った開発経験や運用保守経験（概ね2年以上）
・AWS環境での開発経験

【歓迎】
・プロジェクトのチームリード経験
・Jira、Confluence、Slack、Github、VSCodeの利用経験

勤務地

東京都中央区

給与・待遇

給与

年収800~1000万円,※職務経験を考慮のうえ決定いたします。

雇用・契約形態

正社員

待遇・福利厚生

通勤手当　住宅手当　家族手当　残業手当　残業代別途支給
家族手当：18歳未満1人当たり毎月2万円支給
家賃手当：単身の方でMAX45000円
ご家族同居の方でMAX67500円

勤務時間・休日

勤務時間

09:00～18:00

休日・休暇

慶弔休暇　年末年始　夏期休暇　有給休暇

その他

掲載期間

2026.03.02 ～ 2026.03.09

更新日

2026/02/27（金）

企業情報

企業名

KINTOテクノロジーズ株式会社

設立

非公開

従業員数

280人

資本金

1000万円

売上高

非公開

事業内容

【トヨタ自動車グループの未来を創る新サービス「KINTO（キント）」未来のモビリティサービスを手掛ける】
同社はトヨタ自動車株式会社が、人とクルマとの新しい関係を提案する“愛車サブスクリプションサービス”の運営会社として、100％子会社のトヨタファイナンシャルサービス株式会社の出資のもと設立した企業です。豊田章男氏はトヨタを『自動車をつくる会社』から『モビリティカンパニー』にモデルチェンジすると宣言をしました。その中で、同社は世界中の人々の“移動”に関わるあらゆるサービスを提供する会社へのビジネスモデルチェンジの一翼を担っております。

【『KINTO』ブランドは海外展開を積極的に進める】
ヨーロッパ市場では『KINTO ONE』をはじめ、大型ハイブリッド車のカーシェアリングサービス『KINTO SHARE』、法人向け乗り合いサービス『KINTO JOIN』、数年で複数台の新車に乗り換えられる『KINTO FLEX』、さらに配車サービスもリリース予定です。アジア市場では、『KINTO ONE』をインド、タイ、インドネシアで、『KINTO FLEX』を台湾で提供しています。

【利益を追い求めず、トヨタグループの新プロジェクトを形にし続ける】
同社の最大の特徴は「利益を追い求めていない」という点です。取締役副社長の影山氏曰はく、「利益を出そうとすると“枯れた技術”に手を出す等、開発側にバイアスがかかる可能性があります。BtoC/DtoC領域において、インターネットテクノロジーを使ったプロダクトやサービスを手掛ける。その主目的を果たすため、当社の設立が承認された。（トヨタファイナンシャルサービス株式会社の）取締役会で、私は『利益は追い求めない』と宣言しました。」とのことです。利益のためではなく、トヨタグループのモビリティサービスのために、技術面から最大限の提案を行うことが同社の設立以来の基本方針です。