職種
建築・土木 > 設計・積算・測量・構造解析 > 建設コンサルタント
勤務地
北海道 > 北海道
業種
特徴
| ポイント | 地質調査のプロ集団！最新の機器を使い、地盤の安全性評価などを行っています。ワークライフバランスも充実しており、U・Iターンも歓迎。地域に貢献しながら、腰を据えて働きたい方、ぜひご応募ください。 |
| 仕事内容 |
地質部では、地盤情報への重要性が高まっている中、そのニーズに応えるため、設計部門と緊密に連携し、構造物・防災・環境に関わる地質調査・解析・計測・試験・点検・評価等を最新の技術を駆使して実施しております。
■地質調査・解析 最新の調査手法と蓄積した経験を基に各種調査・解析を行っています。 法面・斜面、トンネル、地すべり、軟弱地盤、各種構造物基礎の調査・解析 ■環境地質調査 優れた環境や資源を次世代に引き継ぐために各種環境調査・対策を行っています。 土壌の重金属対策、不良土対策、建設発生土の有効利用、地下水対策 ■点検 日常点検により変状箇所を早期に発見し、対策することで効率的な維持管理に努めています。 防災点検、防災カルテ点検、道路構造物点検、道路トンネル点検 ■計測・試験 最新機器による計測・試験を行い、調査・解析の精度向上に努めています。 地下水観測、動態観測、各種の物理・化学試験、各種の物理探査・孔内検層 ■その他 災害予測から災害に強い社会資本造りを目指して各種の提案をしています。最新技術を用いた調査手法と蓄積した経験を基に各種調査・試験を行っています。 防災計画、ハザードマップの作成 ★同社の魅力ポイント★ 〇高い技術力を保有！ 産学連携で独自技術の特許を保有。 毎年度官公庁から表彰を受ける、地域に密着した誠意ある技術者集団です。 〇「札幌市ワークライフバランスplus ステップ3先進取組企業」認証企業！ 札幌市が独自に定めた基準に則り、ワーク・ライフ・バランスに積極的に取り組む企業、女性の活躍推進に積極的に取り組む企業に与えられる称号です。 〇U・Iターン歓迎！入社時転居を伴う方には、引越し費用負担有！ 転勤もなく腰を据えて勤務ができるため、北海道で長期就業希望の方には最適な環境です。 |
| 求める人材 |
＜応募に必須な条件＞
【必須条件】 ■普通自動車免許保有の方 ■地質分野での就業経験がある方(目安10年ほど) ＜歓迎される資格・経験＞ 【歓迎条件】 ■技術士（建設部門：土質及び基礎）をお持ちの方 ■RCCM（土質及び基礎・地質）をお持ちの方 ＜フィットする人物像＞ ■真面目な方 ■協調性のある方 ■建設コンサルタントでの業務に意欲的な方 |
| 勤務地 | 北海道札幌市 |
| 給与 |
【年収例】600万円～750万円（例：30歳～49歳）
【月収例】30万円～40万円（例：30歳～49歳） ※残業代は別途支給 ※経験、能力、前職年収を考慮の上、規定により決定します。 ■昇給：年1回（4月） ■賞与：年2回（6月、12月） |
| 雇用・契約形態 |
正社員
正社員 |
| 待遇・福利厚生 |
■社会保険完備（健康保険組合、厚生年金保険、雇用保険、労災保険）
■確定拠出年金制度 ■退職金制度 ■奨学金返済助成制度 奨学金返済者への助成金支給制度。入社1年後から月1万円を給与に上乗せ支給。（中途採用者は対象外です） ■定期健康診断 ■慶事祝金・弔慰金 ■総合福祉団体定期保険 ■財形貯蓄 ■親睦会（社員旅行、サークル活動、花見、ボーリング大会など） ■屋内禁煙 |
| 勤務時間 | 9：00～17：00（休憩60分） |
| 休日・休暇 |
【年間休日124日】
■完全週休二日制（土日祝日） ■年末年始休暇 ■有給休暇 ■慶弔休暇 ■産前産後休暇・育児休暇（取得実績あり） ■介護休暇 ■子の看護休暇 ■結婚休暇 |
| 募集背景 |
その他
増員の為 |
| 選考の流れ | 書類選考→一次面接→最終面接→内定 |
| 掲載期間 | 2026.05.19 ～ 2026.11.09 |
| 更新日 | 2026/05/19（火） |
| 企業名 | 株式会社構研エンジニアリング |
| 設立 | 1972年12月1日 |
| 従業員数 | 176人 |
| 資本金 | 3000万円 |
| 売上高 | 33億3066万円 |
| 事業内容 |
昭和47年の創業以来、北海道を中心とする社会資本整備の「企画、調査、設計、施工監理ならびに維持管理」に係る一貫した業務を行う総合建設コンサルタントとして成長を続けて参りました。
同社は経営理念として「北の大地から、安全・安心で豊かな社会づくりに貢献する。」を掲げ、同社の経営基盤である「人」と「技術」を結集・融合して、「経営基盤を強化し、環境の変化に対応できる組織として活動する。」、「高度の技術力を有する、地域に密着した誠意ある技術者集団として活動することにより、顧客からの信頼を得る。」、「技術の研鑽を図り人材育成を進め、職員にとって働きがいのある良好な企業環境づくりに努める。」を経営方針の柱として、顧客に、社会に貢献すべく弛みない努力を続けています。 特に、今後の公共事業において重点施策の柱とされる防災・減災・国土強靭化、インフラ老朽化・維持管理、環境関連、BIM/CIMをはじめとするインフラ関連のDX推進、地方創生・地域活性化、そして加速する外部環境の変化等への対応について、人材育成と技術開発の推進に努め、さらに付加価値の高い頭脳集団として社会資本整備に貢献して参ります。また、企業も社会を構成する一員であることから、企業の社会的責任として、ステークホルダーとのコミュニケーションを図り、持続可能な社会づくりに積極的に貢献して参ります。 |
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