技術者(情報 電気)※即戦力歓迎【業界トップの技術力と待遇!建コン業界リーディングカンパニー/大阪】 / 株式会社建設技術研究所 / 建設・土木

株式会社建設技術研究所

掲載期間: 2026.05.19 ~ 2026.08.17

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900万円~1300万円

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大阪府

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土木設計

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建設・土木

正社員 上場企業 完全週休二日制

募集要項

ポイント 防災 情報システム分野の専門家を募集。国土交通省の案件!AIなど最先端技術を活用した防災 減災対策、インフラ維持管理システムの開発 設計!即戦力者を歓迎します!大阪
仕事内容 大阪本社にてご経験に応じ、下記業務を担当頂きます。
防災 情報システムや電気設備、通信設備の調査 実験 計画 設計 開発 維持管理を通して、災害情報の収集、提供など、地域や行政の課題を解決します。
また、AIを活用した解析 予測による防災 減災の高度化、DX導入や情報化施策の検討、立案支援などのITコンサルティングサービスも行います。
即戦力としてご活躍いただきたいと考えております。

◎受発電設備 発電機設備 無停電電源設備、照明設備、雷害対策設備など、インフラを支える電気設備
◎マイクロ無線設備、移動無線設備、6G、光ファイバなど、インフラを支える通信設備
◎AI等を活用した水害監視 火山監視、災害時の情報収集 提供を目的とした防災情報システム
◎河川情報システム、道路情報システムなど、インフラの管理 運用に用いられる情報システム
◎ダム管理用制御処理設備、放流警報設備、雨量 水位テレメータ設備など、河川管理設備
◎道路情報設備、監視カメラ(CCTV)設備、ラジオ再放送設備、気象観測設備など、道路管理設備
◎消防救急指令システム、電子入札、納品システムなど、公共分野で用いられる情報システム
◎BIM/CIMなどの新技術の導入検討、DX、IoT、オンライン化などの情報化施策の立案

★同社の特徴★
◆社会インフラDXの旗振り役
官公庁案件が中心であり、スマートシティや防災DXなど、国の政策に直結する大規模プロジェクトを最上流工程からリードできます。

◆スペシャリストとしての深化
電気通信設備や河川情報システムなど、ニッチかつ社会的需要が非常に高い分野での第一人者を目指せる環境です。

◆ワークライフバランスの両立
同社は働き方改革に非常に積極的です。長期的なキャリア形成と、プライベートの充実を両立させている社員が数多く在籍しています。
求める人材 <応募に必須な条件>
【必須経験】
電気通信設備設計に係る経験7年以上
情報システム設計 構築に係る経験7年以上

【必須資格】
技術士(電気 電子及び情報工学部門)



<フィットする人物像>
○自己主張できる人
○志の持てる人
○公私の区別ができる人
勤務地 大阪府大阪府

給与・待遇

給与 年収:900万円~1,200万円(例:35歳~45歳)
月収:45万円~60万円(例:35歳~45歳)
※雇用形態:正社員または契約社員
※給与はスキルやご経験に応じ、同社規程により定める
※残業代:別途支給

昇給:年1回(7月)
賞与:年3回(6月、12月、3月)※8.5か月(年度ごとの業績に応じて変動いたします)
雇用・契約形態 正社員
正社員
待遇・福利厚生 社会保険完備(健保、厚生年金、基金、雇用、労災)
役職手当、地域加給、家族手当、超過勤務手当、通勤手当、資格手当(技術士など有資 格者に支給)
独身寮、転勤者への社宅貸与、健康管理室、財形貯蓄、社員持株会、退職金、社員旅行、各種クラブ活動、社内イベント、屋内禁煙

教育制度:
階層別研修、事業部門研修、部室研修、社会人大学院、海外人材育成研修、営業現場研修、資格取得支援制度、自己啓発研修等

勤務時間・休日

勤務時間 9:00~17:00(実働時間7時間/日)※希望により1日単位でシフト勤務申請可能 (17:00~15:0028:00~16:0038:30~16:3049:30~17:30510:00~18:00)
休日・休暇 【年間休日125日】
完全週休2日制(土 日)、祝日、年末年始、創立記念日(8月1日)
有給休暇(20~25日)、結婚休暇、出産休暇、慶弔休暇、リフレッシュ休暇、ボランティア休暇など

その他

募集背景 その他
ニーズ拡大のため、増員募集。
選考の流れ 書類選考 一次面接(人事 現場部長) 最終面接 適性検査( 論文試験) 内定
掲載期間 2026.05.19 ~ 2026.08.17
更新日 2026/05/19(火)

企業情報

企業名 株式会社建設技術研究所
設立 1963年4月1日
従業員数 1937人
資本金 30億2587万円
売上高 410億円
事業内容 同社は、「世界に誇れる技術と英知で、安全で潤いのある豊かな社会づくりに挑戦する」という経営理念のもと、現在役職員数約1,300人、うち技術士約600人を擁し、売上高では国内市場でトップを争う総合建設コンサルタントです。
河川、ダム、道路、橋梁、トンネル、都市、そして情報、環境、防災、国際分野など、社会資本整備の多様な分野において活躍しています。

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