職種
ITエンジニア > システム開発（WEB・オープン・モバイル系） > システムエンジニア（アプリ設計／WEB・オープン・モバイル系）
勤務地
関東 > 東京都
業種
特徴
| ポイント | 自社内開発メイン／社内研修・勉強会あり |
| 仕事内容 |
【募集背景】日経グループ全体で会員数1000万規模、有料会員数100万人超を有するID基盤の課金決済プラットフォームを開発するチームで、DevOpsの実践とシステムのモダナイゼーションをリードしていただくバックエンドエンジニアを募集します。稼働開始から10年が経過した現行の課金決済システムは、事業成長に伴いユーザーの決済手段やニーズの多様化に対応してきましたが、複雑化したシステムに対して継続的な改善とモダナイゼーションが求められています。CI/CDの整備、インフラのコンテナ化、Infrastructure as Codeの推進、システム監視の高度化など、DevOpsプラクティスを実践しながら、開発の俊敏性と信頼性を向上させます。また、複雑化したシステム仕様に対して生成AIを活用したコンテキストエンジニアリングを実践し、開発効率の向上にも取り組んでいます。
【職務内容】ID課金決済プラットフォームのプロダクトチームのソフトウェアエンジニアとして、既存システムの継続的な改善と運用をリードしていただきます。DevOpsプラクティスの実践を通じて開発プロセスの効率化を主導し、自ら手を動かしながらアプリケーション開発、インフラ管理（IaC）、CI/CDパイプラインの整備をリードします。また、生成AIを活用した開発効率の向上や、チームの技術力向上においても中心的な役割を担っていただきます。 【具体的には】 チームで取り組む業務の例として、以下が挙げられます。 ・CI/CDパイプラインの整備と自動化の推進（テスト自動化、デプロイ自動化） ・インフラのコンテナ化推進（Docker、ECSなどの導入・運用） ・Infrastructure as Code（CloudFormation）によるインフラ管理の自動化 ・システム監視の高度化（Datadog、PagerDutyなどを活用した監視基盤の改善） ・アプリケーションの設計、実装、テスト、デプロイ ・生成AIを活用した開発効率の向上への取り組み ・技術ドキュメントの作成と設計思想の共有・見える化 ・決済処理の改善やビジネス要件の実現(求人ID：407753) |
| 求める人材 |
【必須】・汎用プログラミング言語（Java、PHP、Python、Go、Node.js など）を用いた Web アプリケーション開発の実務経験
・システムアーキテクチャ設計の経験 ・CI/CDパイプラインの構築、テスト自動化の実装経験 ・プロダクト開発における技術選定の経験 【歓迎】 ・課金決済システムの開発・運用経験 ・コンシューマ向けサービスの開発経験 ・AWSなどのクラウド環境でのインフラ構築・運用経験 ・IaC（Infrastructure as Code）を用いたインフラ管理の経験（Terraform、CloudFormation など） ・生成AIを活用したサービス・業務改善のためのコンテキストエンジニアリング経験(AIエージェント、MCPサーバ、RAGの構築 など) ・英語での技術文書の読み書きができるレベルの能力 |
| 勤務地 | 東京都千代田区 |
| 給与 | 年収700~1100万円,※職務経験を考慮のうえ決定いたします。 |
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 待遇・福利厚生 |
新聞購読料補助、財形貯蓄、旅行補助、住居費補助、子手当、教育手当など
|
| 勤務時間 | 10:00～18:30 |
| 休日・休暇 |
年間120日。年次有給休暇は4月入社と同時に20日付与。その他、結婚休暇、介護休暇など。
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| 掲載期間 | 2026.05.31 ～ 2026.06.07 |
| 更新日 | 2026/05/31（日） |
| 企業名 | 株式会社日本経済新聞社 |
| 設立 | 非公開 |
| 従業員数 | 3023人 |
| 資本金 | 250000万円 |
| 売上高 | 非公開 |
| 事業内容 |
■日本経済新聞
日本経済新聞は、常に言論報道機関としての日経の基盤になっています。2010年3月には新聞の高い信頼性とデジタル技術の利便性を併せ持つ「日本経済新聞 電子版」を創刊。情報をより早く、より詳しく届ける仕組みをスタートさせました。紙の新聞と電子版で、日本だけでなく世界の読者に最新のニュースを届けています。 ■日経の専門紙・デジタルメディア 日経産業新聞、日経ＭＪ、日経ヴェリタス、NIKKEI Financial。 豊富な企業情報や最新の業界動向、あらゆる業界のトレンド情報、徹底分析された金融・投資情報など、仕事やビジネス、投資に役立つ専門情報紙も発行しています。それぞれの媒体は、デジタルデバイスでも購読することができます。 ■法人向けデジタル情報サービス 我々の強みである多様なビジネス情報を活用し、お客様の課題を解決する法人向けデジタル情報サービスの開発・展開を積極的に進めています。近年では、日経リスク＆コンプライアンス（取引先スクリーニングツール）、NIKKEI The KNOWLEDGE（ナレッジマネジメント）、NIKKEI KAI（プロフェッショナル向け生成AIサービス）などの新規サービスを立ち上げてきました。 ■外国語メディア 成長するアジアの情報を英語で常時発信する「Nikkei Asia」、2015年に日経グループの傘下に入った英「フィナンシャル・タイムズ」、日本関連の経済情報が必要な中国のビジネスパーソンに向けた中国語サイト「日経中文網」など様々な形で世界へ発信しています。 |
求人の取り扱いコンサルタント
西岡 沙有理
キャリアプランニングに自信、 情報交換のみOK
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