マツダ株式会社/生産性倍増に向けたシステムの構築・運用／保守を行うITエンジニア　/44611619_46

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生産性倍増に向けたシステムの構築・運用／保守を行うITエンジニア　 / マツダ株式会社 / 輸送用機器（自動車含む）メーカー

マツダ株式会社

掲載期間: 2026.07.07 ～ 2026.07.20

600万円～1200万円

全国

研究開発（ソフトウェア・ネットワーク）

輸送用機器（自動車含む）メーカー

募集要項

ポイント

他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。
開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。
こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。

仕事内容

■同社にて、下記業務を担当して頂きます。

【具体的には】
・全社の生産性倍増や新価値創造に向け、データサイエンティストと協力し、AI機能を搭載したシステムのUI（Web）開発及びバックエンドシステム開発、インフラの構築、テスト、運用・保守を担う

＜ポジション特長＞
AIを活用するプロジェクトの企画・構想段階から参加していただき、積極的に提案をしていただくことにより、同社が将来提供する新しいサービス構築に直接かかわる事ができます。

＜配属チーム＞
全社の「生産性倍増」「新価値創造」などを主なミッションとするチームでの配属を予定しています。

求める人材

いずれか必須
・Python及びPyTorch等Frameworkを利用したAIを活用したシステムの開発・運用・保守経験
・TypeScript、Java（Sprint Boot）等を利用した業務システム開発・保守の経験
・インフラの構築・運用経験

勤務地

広島県、東京都、北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、神奈川県、新潟県、山梨県、長野県、富山県、石川県、福井県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県

給与・待遇

給与

600-1200万円
月20万円以上
※経験・スキルを考慮し優遇
※上記はあくまで想定年収です。スキル／経験に応じて、相談に応じます。

雇用・契約形態

正社員

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
通勤手当
退職金、借上住居 (独身者／単身者)、車両購入時割引制度

勤務時間・休日

勤務時間

09:00 - 17:45（コアタイム：00:00 - 00:00）

休日・休暇

年間121日／（内訳）完全週休2日制（同社カレンダーに基づく）　、GW・夏季・年末年始等　※年数回祝日出社有り
年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与）

その他

掲載期間

2026.07.07 ～ 2026.07.20

更新日

2026/07/07（火）

企業情報

企業名

マツダ株式会社

設立

非公開

従業員数

非公開

資本金

非公開

売上高

非公開

事業内容

【概要・特徴】
東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。

【技術開発】
世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。

【注力分野】
クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。