職種
建築・土木 > 設計・積算・測量・構造解析 > 土木設計
勤務地
関東 > 東京都
業種
特徴
掲載期間: 2026.07.08 ～ 2026.08.04
600万円～1000万円
東京都
土木設計
建設・土木
| ポイント | フルフレックス制導入！全社的視野で現場を支える土木設計。 |
| 仕事内容 |
【職務概要】
同社の土木設計部や技術部において、計画・設計・施工技術を全社的視野に立って統括し、営業支援および現場支援・指導を行うとともに、技術開発や専門技術教育を推進していただきます。 【職務詳細】 ・技術提案型案件に対する技術提案の作成、結果に対する評価 ・計画・設計・施工の各プロセスにおける現場の技術的諸問題の解決支援 ・技術開発の主管および戦略的テーマの選定 ・施工計画策定に関する全社的なノウハウの蓄積・展開 他 【案件詳細】 ダム、トンネル、道路、都市土木（シールド工法等）、上下水処理場、造成、震災復興支援等 【働き方】 ・フルフレックス制や在宅勤務制度など、各自が裁量を持って働けるような環境が整っているため、全社の残業時間は月平均30時間程度です。就業後の残業は上長承認が必要なため、各自が業務工程を立てて業務を行っています。 【業務内容変更の範囲】 同社業務全般 |
| 求める人材 |
【必須】
・土木設計のご経験をお持ちの方 ・土木施工管理技士1級または技術士の資格をお持ちの方 |
| 勤務地 |
東京都港区東新橋1-9-1
ゆりかもめ「汐留」駅 徒歩2分 勤務地変更の範囲：本社及び全国の事業場、支社、営業所 |
| 給与 |
年収:600万～1000万程度
月給制：月額500000円 給与:■経験、スキル、年齢を考慮の上、同社規定により優遇 残業手当:全額支給 賞与:年2回 昇給:有 |
| 雇用・契約形態 |
正社員
契約期間：無期 試用期間：有(3か月) |
| 待遇・福利厚生 |
交通費全額支給、住宅融資、財形貯蓄、社員持株制度、退職金制度あり、別居手当（50000円）、別居者帰省手当（帰省に伴う交通費往復3回分／月に20％を上乗せした金額）、ワークライフバランス手当（20000円）、寮完備（入寮条件あり）
喫煙情報：屋内禁煙 |
| 勤務時間 |
フレックスタイム制（コアタイム無し）
休憩時間：60分 残業：平均30時間／月 |
| 休日・休暇 | 【年間休日128日】完全週休2日制(土・日・祝)、年末年始、創立記念日、転勤、夏季、慶弔、育児休業、介護休業 |
| 募集背景 |
業績好調による増員の為
事業拡大に伴う人員不足解消のため |
| 選考の流れ | 書類選考→適性検査・一次面接→最終面接→内定 |
| サービス詳細・特徴 | 同社は国内有数の総合建設会社として、黒部ダムや東京ビッグサイトなど象徴的な建築物の施工実績を有しています。従来の建設業界の枠を超え、DX推進やBIM活用にいち早く取り組んでおり、技術研究所やDX戦略部を設置するなど、業務効率化や生産性向上に積極的です。また、スマートグラス・ドローン・衛星通信を活用した施工管理の効率化や、自社アプリの開発・展開も進めています。働き方改革にも力を入れており、リモートワークやフレックス制度を導入し、社員のワークライフバランスを重視しています。キャリア形成においては「自己申告制度」によって希望業務や勤務地を申告できる環境を整えており、評価制度も全社員共通のため中途入社者も平等に評価されます。 |
| 掲載期間 | 2026.07.08 ～ 2026.08.04 |
| 更新日 | 2026/07/08（水） |
| 企業名 | 株式会社安藤・間 |
| 設立 | 2003年10月 |
| 従業員数 | 約3,400名（2025年4月1日現在） |
| 資本金 | 17,006,123,275円（2023年3月末日現在） |
| 売上高 | 非公開 |
| 事業内容 |
【事業の内容】
■土木建築工事の調査、測量、企画、設計、施工、監理■不動産取引および不動産の保有、利用■土壌の調査・浄化工事の請負■地域・都市開発および環境整備に関する企画、設計■発電および電気、熱等エネルギーの供給事業 【会社の特徴】 土木・建築分野において幅広いプロジェクトを手がける準大手ゼネコンです。現在、世界20か国に拠点をもち、従業員数約3，400人の規模を持つ東証プライム上場企業となっています。 同社は、前身企業の創業以来150年以上にわたり、国内最先端の施工法の採用や国内外最高水準の技術への挑戦など、現状に満足することなく常に新しい価値を創造するために挑戦を続け、人々の暮らしや社会の発展に貢献してきました。培ってきた確かな技術力と経験は、DNAとして世代を超えて受け継がれ、それこそが同社の競争力の源泉です。 また、今日の不確実性の時代において、事業環境の変化への適応力を高め持続的な成長を続けていくためには、デジタル技術による変革の推進に加えて、企業成長の根幹である“人財”が重要であり、人財の価値を最大限に引き出す環境を整えて、同グループへ関わるすべての人々の働きやすさとやりがいを追求していくことが同社のミッションです。 |
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