若築建設株式会社/土木施工管理/海洋土木のリーディングカンパ二―/全国/37154262_505

土木施工管理/海洋土木のリーディングカンパ二―/全国/ 若築建設株式会社

企業名

若築建設株式会社

年収

600万円～800万円

勤務地

東京都目黒区、大阪府大阪市、宮城県仙台市、千葉県千葉市、神奈川県横浜市、新潟県新潟市、愛知県名古屋市、広島県広島市、香川県高松市、福岡県福岡市、北九州市

職種

土木施工管理・工事監理者

業種

建設・土木

ポイント

【東証一部上場企業で安定した働き方を実現！】
海洋土木のリーディングカンパニーとして、働き方改革にも積極的にも取り組んでいます。現場が終わったあとにはリフレッシュ休暇の取得を徹底しているほか、工期中も土日休みを取得できるよう、人員配置や業務設計を調整しています。状況によりますが、平均して20時ごろには退勤できています。中途入社メンバーの多くから「前職よりライフワークバランス」が整ったとの声があがっています。
【土木・建築ともに安定した業績あり】

正社員上場企業完全週休二日制年間休日120日以上社宅・家賃補助制度

募集要項

仕事内容

■空港やトンネル、港の建設になどの海洋土木をはじめ、圏央道の地盤改良、
　橋脚・橋台工といった陸上土木など、官公庁や民間のさまざまなプロジェクトを担当していただきます。

【仕事の流れ】
▽担当するプロジェクトの施工計画書を作成。
▽協力会社の選定。
▽協力会社の工事関係者へ計画の詳細を説明。
▽プロジェクト開始後は、安全管理・品質管理・予算管理・進捗管理。

○浚渫や埋立、人工島の建設、防波堤、海洋トンネルなど、スケールの大きさ・達成感が魅力の海上土木はもちろんのこと、
　インフラ整備事業をはじめとする都市土木・陸上土木も実績を伸ばしています。
○一般土木の経験をお持ちであれば、海上土木の経験は問いません。
　新しい領域にチャレンジしたい！という意欲を歓迎します。

求める人材

【必須】
■1級土木施工管理技士
■一般土木の施工管理経験

【経験】
■海洋土木の施工管理経験

給与・待遇

給与

【年収例】600万円～750万円(35歳～55歳：例)
【月収例】40万円～50万円（35歳～55歳：例）
※年齢・経験・能力を考慮の上、決定いたします。

昇給：年1回（4月）
賞与：年2回（6、11月）

雇用・契約形態

正社員

待遇・福利厚生

健康保険　厚生年金　雇用保険　労災保険　

社会保険完備　厚生年金基金　財形貯蓄制度　社員持株会　報奨金制度　退職金制度（勤続2年以上）　借上社宅制度　制服貸与　通勤手当　住居手当　時間外手当　家族手当　寒冷地手当　役職手当　職能手当　単身赴任手当　資格取得支援手当　階層別研修　管理者研修　技術研修　営業研修他

勤務地、時間・休日

勤務地

勤務時間

09:00～18:00(実働8時間)

休日・休暇

【年間休日120日！】
土曜　日曜　祝日　夏期休暇　年末年始休暇　創立記念日　有給休暇（10～20日）　慶弔休暇　リフレッシュ休暇（現場終了ごとに1週間ほど）　育児介護休暇　子の看護休暇　介護休暇　他

その他

募集背景

その他
長期的な組織強化を図るため、増員募集

選考の流れ

書類選考　→　支店面接一回　→　内定

掲載期間

2024/04/11（木）～ 2024/05/15（水）

更新日

2024/01/18（木）

企業情報

設立

1890年5月

従業員数

681名

資本金

113億7400万円

売上高

962億円

事業内容

事業内容：
【総合建設業】
■海洋土木（浚渫、埋立、港湾構造物、海上空港人工島、海底トンネルなど）
■陸上土木（道路、鉄道、トンネル、橋梁、宅地造成、上下水道、ダムなど）
■建築（オフィス複合施設、医療福祉施設、文化教育施設、工場倉庫など）の施工設計
■海洋開発、都市開発（湖沼浄化、宅地開発事業、環境基盤整備など）
■不動産の賃貸借売買管理及びコンサルタント業務

会社概要：
同社は、明治23（1890）年、海上交通の要衝である洞海湾（若松港）および周辺の運河を改良し、」筑豊炭田から採掘された石炭の積出港として開発運営することを目的として設立されました。
設立にあたっては、筑豊地方や東京、大阪の著名な事業家の方々が発起人として集まり、
また、株主として事業を継続するための資金獲得に尽力しました。

このような民間の資本を利用して公共事業を行う手法は、現在のＰＦＩ事業の先駆けともいえるものでした。
以来125年余、海上土木事業のパイオニアとして、豊かな未来を創造するため技術と経験を積み重ね、
国内物流や海外への輸出入の拠点となる港湾施設、国際化が進みニーズの高まる空港施設、
さらに、都市開発に伴うインフラ事業、風力太陽光などの再生可能エネルギー関連事業、工場、医療福祉施設の建設等、
「人にも地球にも喜ばれる環境づくり」を目指した事業を展開してまいりました。

今後は、土木事業を中核として、建築事業の収益力を強化し、海外事業の収益基盤を確立させることにより、
更なる経営基盤の強化を図るとともに、コーポレートガバナンスを充実させ、
防災活動や地域交流にも積極的に取り組み、建設業としての社会的責任を果たしてまいります。