旭化成/自社プラントにおける建築エンジニア＜設計・工事監理＞/37311159_46

自社プラントにおける建築エンジニア＜設計・工事監理＞/ 旭化成

企業名

旭化成

年収

650万円～1200万円

勤務地

神奈川県、静岡県

職種

建築施工管理・工事監理者

業種

ガラス・化学・石油メーカー

ポイント

自社のプラント・工場を手掛けるため、『引き渡して終わり』ではありません。自分が携わったプラントでモノづくりが行われていくのを長期的に見ていくことができるため、「何が良かったのか」「改善点はないか」といったフィードバックがあり、やりがいに繋がります。

正社員上場企業年間休日120日以上社宅・家賃補助制度資格取得支援制度フレックス勤務

募集要項

仕事内容

■同社の建築プラントエンジニアとして自社プラントの設計・工事監理をご担当いただきます。

【具体的には】
経験やスキルに応じ、まずは以下（1）・（2）の業務を担当していただき、適性によって（3）の業務にも携わっていただきます。
（1）日本国内のプラント・事務所・研究所の建設計画における建築系設計・検討業務
（2）日本国内のプラント・事務所・研究所建設における建築系工事監理業務
（3）海外プラント建設の設計・検討業務・工事監理業務（中国・フランス・タイ・ベトナム・北米などが中心）

【業務の流れ】
プラントオーナーとして、構想や基本計画から設計、施工の管理まで一連の業務を一気通貫で担当していただきます。
・構想、基本計画
・基本設計
・詳細設計の管理：外部に依頼することが多く、その管理・マネジメントをしていきます
・施工管理：工事のマネジメントを行います　※必ずしも現場常駐ではありません
・保全・運転部門への引き渡し

【キャリアパスイメージ】
■1～3年後：まずは国内のプラント建設を担当いただきながら、業務経験を積んでいただきます。若手メンバーの...

求める人材

【必須要件】　※下記全てに該当する方
■下記いずれかの資格をお持ちの方
・1級建築士もしくは2級建築士をお持ちの方
・1級建築施工管理技士をお持ちの方
■「建築設計」や「工事監理」に関する業務経験をお持ちの方（5年以上）
※プラントや工場の建築設計・工事管理業務に限りません（商業施設などの各種施設などでの経験も活かしていただくことができます）

【歓迎要件】
■プラントや工場などの建築設計業務経験をお持ちの方

給与・待遇

給与

650-1200万円
※経歴を考慮し同社規程により優遇されます。詳しくは選考過程で案内されます。
※2022年度賞与実績5.56ヶ月

雇用・契約形態

正社員

待遇・福利厚生

雇用保険・労災保険・厚生年金・健康保険
休日出勤手当、勤務地手当、通勤手当、家族手当など
寮・社宅（借り上げ社宅・寮含む）、持ち家支援、各種財産形成支援、自己啓発支援、海外留学、育児短時間勤務、福祉共済会(共済生保・医療共済・がん保険・慶弔見舞金共済など)、スポーツクラブやホテル・旅館など

勤務地、時間・休日

勤務地

神奈川県、静岡県

勤務時間

08:30 - 17:15（コアタイム：10:00 - 15:00）

休日・休暇

年間122日前後／（内訳）週休2日制、祝日、年末年始、年次有給休暇、特別休暇（忌引や結婚等）、家族看護休暇など

その他

選考の流れ

【筆記試験】有
【面接回数】3回予定＋オファー面談　※ポジションや状況により変動いたします。

掲載期間

2024/03/26（火）～ 2024/04/08（月）

更新日

2024/04/09（火）

企業情報

設立

非公開

従業員数

非公開

資本金

非公開

売上高

非公開

事業内容

【概要・特徴】
東証プライム上場、マテリアル・住宅・ヘルスケアの領域で事業を展開する総合化学メーカーです。繊維・化学品から住宅・建材、電子部品、医薬品・医療機器まで幅広い分野で事業を展開。高級裏地に使用されるキュプラ繊維の世界で唯一のメーカーであり、食品包装用フィルム「サランラップ」や鉄骨住宅「へーベルハウス」など一般消費者に馴染みのある製品も提供しています。また、同社の名誉フェローで、リチウムイオン電池の発明者の吉野彰氏が、2019年にノーベル化学賞を受賞したことが大きな話題となりました。

【強み】
多様な技術を基づく、多面的なビジネスモデルを展開している点が強みです。触媒・プロセス技術、繊維紡糸技術、膜・ろ過技術、半導体薄膜形成技術など数々のコア技術を確立しており、これらの技術をもとに数多くの革新的な製品を開発。リチウムイオン二次電池用セパレーター（絶縁材）や電子コンパス、イオン交換膜など、数多くの製品が世界トップシェアを獲得しています。また、今後は化学品や電子デバイス、繊維などグループの総合力を活かし、自動車産業向けの事業拡大も目指しています。

【教育制度】
「自己研鑽支援制度」として、通信教育の受講料の半額補助のほか、国家・公的資格の受験料・登録料の全額補助があります。また、社員自ら募集のある部署へ応募し異動できる「公募人事制度」や、技術・実績・意欲などの要件に達した社員に対して、現状より高い処遇を付与し、一時金を支給する「高度専門職制度」なども用意しています。