職種
建築・土木 > 設計・積算・測量・構造解析 > 建築設計
勤務地
九州 > 福岡県
東北 > 宮城県
関東 > 東京都
関西 > 大阪府
業種
特徴
こちらは、 過去にマイナビスカウティングに掲載されていた、募集が終了している求人情報です。
企業名 | 東証プライム、業界トップ級の実績を持つ建設コンサルタント |
年収 | 600万円~1400万円 |
勤務地 | 東京都、宮城県、大阪府、福岡県 |
職種 | 建築設計 |
業種 | 建設コンサルタント |
ポイント |
同社は創立75年以上(設立60年以上)、技術力の高さを最大の強みとして発展してきた日本で最初の建設コンサルタントです。
人材への投資を優先課題に位置付けており、業界に限らず全上場企業のなかでも高い給与水準を維持しています。 安定した東証プライム上場企業で技術力を高めながら給与改善を目指したい方におすすめの求人です。 |
仕事内容 |
■主に都市・建築部門の技術者として以下のコンサルティング業務にご従事いただきます。
※都市・建築部門:都市が抱える諸問題に多様な技術を駆使して対応し、活力と潤いあるまちづくりをサポートします。PFI・PPP事業における豊富な実績を活かし、より高いサービスや経済性を実現する公共施設などの整備を建設コンサルタントとしてご提案します。地域の総合的な交通体系のあり方、地区交通計画、自動運転技術を活用した交通事業支援などのサービスを提供します。 【具体的には】 ■職務内容: ・都市、地域、公園、まちづくり、景観、観光、広報等に関する調査、計画、設計、施工管理、CM、維持管理 ・都市施設設計(造成、道路構造物、公園他) ・PFI・PPP事業に関する調査、アドバイザリー、事業実施、事業支援 ・建築に関する計画、設計、監理、運営、維持管理 ■業務内容: ・社会の課題に対応するまちづくりの提案 ・質の高い公共施設の計画支援 ・庁舎や教育・文化施設、公園などの公共施設や公有地活用事業 ・公共事業でのより高いサービス提供と、公共負担の軽減の実現 ・公共交通計画の策定、都市... |
求める人材 |
【必須要件】下記資格・経験双方の要件を満たす方
<資格>下記いずれかの資格をお持ちの方 ■技術士(建設部門:都市及び地方計画)/RCCM(都市計画及び地方計画) ■RCCM(造園) ■1級建築士 ■再開発プランナー ■RLA(登録ランドスケープアーキテクト) <経験>下記いずれかのご経験をお持ちの方 ■非住宅建築物における意匠設計業務の実務経験 ■都市計画・都市開発・再開発・まちづくり・地域計画・地域開発に関わる業務の実務経験 ■交通計画業務の実務経験 ■観光関連業務の実務経験 ■PFI・PPP事業に関する調査・アドバイザリー・事業実施・事業支援業務の実務経験 ■都市施設(造成、道路構造物、公園、景観、ランドスケープ)における設計業務の実務経験 |
給与 |
500-1400万円
※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。 |
雇用・契約形態 | 正社員 |
待遇・福利厚生 |
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
通勤手当、住宅手当、家族手当、資格手当、ライフプラン手当、健康保険料補助、時間外手当 寮・社宅、退職金、財形貯蓄、資格取得、社員持株 |
勤務地 | 東京都、宮城県、大阪府、福岡県 |
勤務時間 | 09:00 - 17:00(コアタイム:00:00 - 00:00) |
休日・休暇 |
年間122日/(内訳)完全週休2日制(土日祝)、年末年始、創立記念日(8/1)、有給休暇、リフレッシュ休暇、育児休暇、介護休暇
※夏季休暇は通常有給休暇として付与(合計の日数に変化はなく、有給休暇が5日分増加) |
選考の流れ |
【筆記試験】有(適性検査・論文試験)
【選考フロー】2回 1次面接 ⇒ 最終面接 |
掲載期間 | 2024/04/09(火) ~ 2024/04/22(月) |
更新日 | 2024/04/23(火) |
設立 | 非公開 |
従業員数 | 非公開 |
資本金 | 非公開 |
売上高 | 非公開 |
事業内容 |
【概要・特徴】
東証プライム上場、創立70年以上の歴史を持つ日本で最初の建設コンサルタント。「流域・国土」「交通・都市」「環境・社会」「建設マネジメント」の4つの事業分野で調査・計画・設計業務を展開しています。年間を通じて特に優秀と評価されたプロジェクトに贈られる表彰の獲得件数は、2020年度で1位を誇り、その技術力は高く評価されています。1999年には、海外事業部を独立させ、「(株)建設技研インターナショナル」を設立。近年は、国内の建築設計会社やイギリスの企業をグループ会社に迎え、国内はもとより世界中に活躍の場を広げています。 【強み】 国内トップの技術提案力が強み。国内で受注する業務の50%が、国土交通省が発注する国策的なインフラプロジェクトです。価格競争ではなく、技術提案の内容で受注企業を決定する「プロポーザル方式」による案件が大部分を占めています。建設技術研究所は、国土交通大臣指定の登録部門の21部門すべてにおいて技術者を揃える、数少ない総合建設コンサルタントです。特に、河川分野においては長年にわたり業界1位の受注を続け、道路分野など他分野においても業績を伸ばしています。また、国内建築設計会社や、イギリスのWaterman Group Plcをグループ会社に迎え、約3,500名の技術者集団に成長しました。あらゆるニーズに対応できる「マルチインフラ企業」として、世界中に活躍の舞台を広げています。 |
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