職種
電気・電子・機械・半導体 > 評価・検査 > 評価・検査（自動車・輸送用機器系）
勤務地
中国 > 広島県
業種
機械・電気・電子メーカー > 輸送用機器（自動車含む）メーカー
特徴
こちらは、 過去にマイナビスカウティングに掲載されていた、募集が終了している求人情報です。
| 企業名 | 東証プライム上場、技術力に定評のある完成車メーカー |
| 年収 | 600万円～900万円 |
| 勤務地 | 広島県 |
| 職種 | 評価・検査（自動車・輸送用機器系） |
| 業種 | 輸送用機器（自動車含む）メーカー |
| ポイント |
他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。
開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
| 仕事内容 |
■同社にて下記業務を担当していただきます。
【具体的には】 ・モデルベース開発を用いた電気駆動システムにおけるモータ信頼性評価／機能検証などの業務 【部門ミッション／ポジション特徴】 ・ドライブトレインの開発を担当している部門で、トランスミッションやドライブシャフトなど、動力伝達に関わる部分の開発を担当しています。モーターの回転数やトルクの制御を担うインバータはドライブトレイン開発の中でも重要な部品・システムです。 ・同部門では現在、地場企業との協業体制を通して技術開発から量産開発まで一貫して内製で取り組める開発体制が整ってきているため、自動車業界に限らず部品メーカーで培った知見を活かしていただくことができます。 ・モデルベース検証を中心に置いた開発体制が整っており、ひと昔前の調整が中心の業務形態からの脱却が進んでいます。そのモデルベース検証によるカラクリ解明を通して技術的に深い領域まで踏み込むことが可能です。モデルベース検証はインバータやコンバータなどの電機駆動単体ユニットの検証に留まらず、エンジン/エンジン部品も含めた関連ユニットやシステムとの関連を検証するこ... |
| 求める人材 |
【必須要件】※以下のいずれかを満たす方
■モーターの信頼性評価／機能検証の経験 ■電気工学系（電磁設計/電気回路設計/パワーエレクトロニクス/制御など）の高専・大学卒以上もしくは同等の基礎知識をお持ちの方 【歓迎要件】 ■電気駆動システムの開発/設計経験 ■交流モータ制御技術の開発/設計経験 ■モータの電磁材料／絶縁材料開発経験 など |
| 給与 | 400-900万円 |
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 待遇・福利厚生 |
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
通勤手当 寮・社宅、退職金、財形貯蓄、保養所、受動喫煙対策：室内禁煙または喫煙専用室を設置 |
| 勤務地 | 広島県 |
| 勤務時間 | 09:00 - 17:45（コアタイム：00:00 - 00:00） |
| 休日・休暇 |
年間121日／（内訳）週休2日制（土曜・日曜）※年数回土曜出社有り、夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、GW休暇
年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与します） |
| 選考の流れ |
【筆記試験】有（適性検査のみ）
【面接回数】1回 【選考フロー】 最終面接 |
| 掲載期間 | 2024/04/10（水） ～ 2024/04/22（月） |
| 更新日 | 2024/04/23（火） |
| 設立 | 非公開 |
| 従業員数 | 非公開 |
| 資本金 | 非公開 |
| 売上高 | 非公開 |
| 事業内容 |
【概要・特徴】
東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
求人の取り扱いコンサルタント
細川 剛
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