職種
電気・電子・機械・半導体 > 研究・開発・特許 > 基礎研究（電気・電子・機械・半導体・材料系）
勤務地
中国 > 広島県
業種
機械・電気・電子メーカー > 輸送用機器（自動車含む）メーカー
特徴
こちらは、 過去にマイナビスカウティングに掲載されていた、募集が終了している求人情報です。
| 企業名 | 東証プライム上場、技術力に定評のある完成車メーカー |
| 年収 | 600万円～800万円 |
| 勤務地 | 広島県 |
| 職種 | 基礎研究（電気・電子・機械・半導体・材料系） |
| 業種 | 輸送用機器（自動車含む）メーカー |
| ポイント |
他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。
開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
| 仕事内容 |
『人間中心』の開発哲学に基づき、「CO2排出量削減」と「走る歓び」の両立を実現させる電動車（電気自動車、ハイブリッド車など）の研究開発に関わる業務を担当いただきます。
【職務詳細】 ・二次電池（リチウムイオン電池など）における、電池セルのモデル化に関する研究開発 ・二次電池（リチウムイオン電池など）における、電池セルの特性評価に関する研究開発 ・二次電池（リチウムイオン電池など）における、電池パック設計に関する研究開発 ・二次電池（リチウムイオン電池など）における、電池冷却設計に関する研究開発 【配属部署】 配属予定の技術研究所はおおよそ5~8年後を視野に入れた研究／要素技術開発を行っています。各大学の研究機関やサプライヤー企業との共同研究なども実施しながら、同社オリジナルの製品を作り上げていくことを目指しています。 また、電池の研究開発は少数精鋭の部隊で行っており、モデル化から特性評価まで幅広い研究開発を一貫して担当いただくことが可能です。 |
| 求める人材 |
【必須要件】※以下すべて満たす方
・理工学系大卒以上 ・2次電池の電池セルもしくは電池システムに関する業務経験を有する方（2年程度目安） ※自動車業界経験をお持ちでない方、ポスドクの方なども歓迎 【歓迎要件】 ・二次電池における、電池セルのモデル化/特性評価に関する業務経験 ・二次電池における、電池パック設計および冷却設計に関する業務経験 |
| 給与 |
400-800万円
月20万円以上 ※経験・スキルを考慮し優遇 |
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 待遇・福利厚生 |
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
通勤手当 寮・社宅、退職金、財形貯蓄、保養所、受動喫煙対策：室内禁煙または喫煙専用室を設置 |
| 勤務地 | 広島県 |
| 勤務時間 | 09:00 - 17:45（コアタイム：00:00 - 00:00） |
| 休日・休暇 |
年間121日／（内訳）週休2日制（土曜・日曜）※年数回土曜出社有り、夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、GW休暇
年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与します） |
| 選考の流れ |
【筆記試験】有（適性検査のみ）
【面接回数】1回 【選考フロー】 最終面接 |
| 掲載期間 | 2024/04/10（水） ～ 2024/04/22（月） |
| 更新日 | 2024/04/23（火） |
| 設立 | 非公開 |
| 従業員数 | 非公開 |
| 資本金 | 非公開 |
| 売上高 | 非公開 |
| 事業内容 |
【概要・特徴】
東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
求人の取り扱いコンサルタント
細川 剛
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