職種
建築・土木 > 設計・積算・測量・構造解析 > 測量
勤務地
中国 > 広島県
業種
特徴
| ポイント |
業界トップクラスの建設コンサルタントにて【地質調査】に従事していただきます。
年間休日124日で働き方改革を推進しておりますため、私生活を大切にしながら従事していただくことが可能でございます。 |
| 仕事内容 |
中国支店にて地質調査を行っていただきます。
【具体的には】 ■土木構造物の基礎調査に関する業務（道路、トンネル、ダム、河川など） ■斜面防災に関する業務（地すべり調査、斜面調査など） ■維持管理に関する業務（道路防災点検、斜面点検など） ■ボーリング調査等における現場管理 など ★経験や資格を活かして、後輩育成も行っていただきます。 【同社の魅力】 ◇プライベートも大切にできる「安定した働きやすさ」 ■ワークライフバランスを重視：年間休日124日（土日祝休み）で、夏季休暇や年末年始休暇も確保されており、しっかりとリフレッシュできます。 ■充実の福利厚生：住宅手当、家族手当、退職金制度など、生活を支える各種手当・制度が整っています。 ■高い育休取得実績：育児休業取得率100%（対象者）など、ライフイベントに合わせた柔軟な働き方を支援しており、長期的なキャリア形成が可能です。 ◇成長を加速させる「人材育成への投資」と「挑戦できる環境」 ■充実した研修制度：階層別研修やスキルアップ研修が整っており、未経験からでも安心して専門知識を習得できます。 ■難関資格「技術士」取得を強力に支援：資格手当の支給はもちろん、学習サポート体制が充実しており、技術者としての市場価値を高められます。 ■風通しの良い社風：大組織の歯車ではなく、若手でもプロジェクトの全体像に関わり、主体的に業務に取り組める環境です。意欲次第で早期に責任あるポジションに挑戦できます。 【中央開発社について】 同社は、地盤調査事業を軸に、大規模災害の被害調査や防災関連の事業にも取り組んでいます。 特に、土砂崩れや地滑り、土石流などの斜面災害をリアルタイムで監視する技術は、近年国内外でしばしば発生している地震や豪雨などの被災地で採用されています。 一方で、観光振興事業やメガソーラーの設置など、時代のニーズに即した事業を展開しています。 そのため、建設コンサルタントでは珍しく、受注の6割が公官庁から、残りの4割は民間企業（電力会社等）が占めており、事業の幅が広い点が強みといえます。 |
| 求める人材 |
＜応募に必須な条件＞
■地質調査に携わられた経験（主に5年以上） 【必須資格】 ■地質調査技士 ＜歓迎される資格・経験＞ ■技術士（建設部門：土質及び基礎） ■RCCM（土質及び基礎） ＜フィットする人物像＞ ■経験を生かして働きたい方 ■コミュニケーション能力のある方 |
| 勤務地 | 広島県広島市 |
| 給与 |
【年収】600万円～800万円（35歳～50歳：例）
【月収】42万円～57万円（35歳～50歳：例） ※年齢、スキル、経験を考慮して決定します。 昇給 年1回(6月) 賞与 年2回(7月・12月) 【モデル年収例】 年収700万円／38歳 管理職／既婚／関東地区／管理技術者、技術士 年収520万円／32歳 一般職／既婚／関東地区／RCCM、地質調査技士／残業代込 年収440万円／29歳 一般職／未婚／関東地区／地質調査技士／関東地区／残業代込 |
| 雇用・契約形態 |
正社員
正社員 |
| 待遇・福利厚生 |
各種社会保険完備（雇用、労災、健康、厚生年金）
住宅手当、家族手当、資格手当、通勤手当、単身赴任手当、時間外手当 ※資格手当には、技術士：30,000円／月、技術士補：5,000円／月(30才迄)などがあります。 財形貯蓄、寮、健保組合との提携による各種保養所、退職金制度、退職年金制度、資格取得奨励制度、従業員持株会、育児休業制度、介護休業制度、社内表彰制度、社内融資制度、屋内禁煙 |
| 勤務時間 | 9:00～17:30 （所定労働時間：7時間30分） 休憩時間：60分 |
| 休日・休暇 |
【年間休日124日】
土曜、日曜、祝日、年末年始、夏季休暇3日、年次有給休暇(初年度10日間)、リフレッシュ休暇、慶弔休暇、看護・介護休暇、子育て支援休暇 |
| 募集背景 |
その他
事業好調により新たにメンバーを募集 |
| 選考の流れ |
求人案件にエントリー
↓ 弊社担当よりご連絡させていただきます ↓ 弊社キャリアアドバイザーと来社（もしくは電話）面談 ※ご経歴を詳しく伺い、お仕事紹介をさせていただきます ↓ 【企業様】書類選考→面接→内定 |
| 掲載期間 | 2025.10.28 ～ 2026.05.25 |
| 更新日 | 2025/10/28（火） |
| 企業名 | 中央開発株式会社 |
| 設立 | 1946年3月1日 |
| 従業員数 | 315名 |
| 資本金 | 40億2700万円 |
| 売上高 | 87億8300万円 |
| 事業内容 |
同社は終戦直後の1946(昭和21)年に地質調査会社として創業し、荒廃した日本の国土開発に地質調査という仕事を通して貢献してきました。
その後、高度経済成長が始まり日本の復興が進む中で、地質調査だけでなく土木設計など建設関係の総合的なコンサルティング分野への進出を果たしました。 近年、国内では自然災害に対する防災技術や地域コミュニティ形成などの環境創造技術において独自の開発とコンサルティングを行っております。 海外ではこれまでに国際協力機構(JICA)、旧国際協力銀行(旧JBIC,2008年新JICAに統合)、アジア開発銀行(ADB)、米州開発銀行(IDB)などから受託し、世界の90カ国以上、350以上のプロジェクトに携わってきました。現在、中南米の下水道施設維持管理、アフリカの道路建設の土質試験マネジメントなどを行っており、国際化を担う人材の育成に取り組んでいます。 業界では老舗の方ですが、社風はオープンでのびのびとしたところがあり、自分の力を試し伸ばすことができます。 現在は重点化と開拓と利益の好循環による持続成長を基本戦略とする「CKC(中央開発)持続成長ビジョン」を掲げ、安全・安心の国土形成と持続未来社会の発展に技術貢献するオンリーワンカンパニーを目指しています。 |
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