職種
建築・土木 > 設計・積算・測量・構造解析 > その他設計・設備設計
勤務地
関東 > 東京都
業種
特徴
| ポイント |
■同社は、1804年（文化元年）に初代、清水喜助氏により創業されました。
グループ会社25社、海外36拠点を展開する総合建設業のリーディングカンパニーです。 ■「建設事業（建築、土木、海外建設）」を柱に、非建設事業である「不動産開発」「エンジニアリング」「LCV（ライフサイクル・バリュエーション）」「フロンティア」の4分野で事業を展開しています。 ■「挑戦と変革」を合言葉に、同社では一歩進んだ「働き方改革」に取り組んでいます。 例えば、全職種を対象とした在宅勤務制度を正式に導入、サテライトオフィスを含めたテレワークの推進等です。 更には2021年10月より「パタニティ休業=父親育児休業」を導入。 2022年の「男性版産休」の制度導入義務化に先駆けて、女性だけでなく男性の育児参加を推進しています。 その効果もあってか、平均年齢45.1歳、平均勤続年数19.8年と高い定着率を誇っています。 |
| 仕事内容 |
設備設計として、「空調・衛生」「電気」「情報」のいずれかに関するプロジェクトの提案から企画、基本、実施設計、監理業務を担当いただきます。
【具体的には】 ◇意匠設計や構造設計スタッフとの協働により、建物の空調、衛生、電気、防災、情報システムの設計を行います。 ◇プロジェクトごとに多彩な人材と組織が横断的にチームを組み、お客様のニーズを分析し、建物の運営からメンテナンスに至るまでの一貫した流れの中でお客様の満足を得られる設備計画を提案していきます。 ◇2050年にカーボンニュートラルを目指すという国の目標のもと、快適性を保ちながら最先端の省エネや創エネ技術を採用した「ZEB」にも積極的に取り組んでいます。 ◇コンピュテーショナルデザインを活用し，お客様に最適な設計を提供します。 ◇社内外の様々な専門家と協働して新たな技術システムも開発していきます。 【同ポジションで期待していること】 ★プロジェクトでのリーダーまたは責任者としてご活躍いただける方を求めています。 |
| 求める人材 |
【必須】
■建物の「空調、衛生設備設計」「電気設備設計」「情報設備設計」いずれかの実務経験 ■建築設備関連資格 (例：建築設備士、1級管工事施工管理技士、1級電気工事施工管理技士、電気主任技術者、情報処理関係等のいずれか） 【歓迎】 ■情報ネットワーク、自動制御設計業務経験者 |
| 勤務地 | 東京都中央区 |
| 給与 |
【年収例】600万円～800万円（30歳～45歳：例）
【月収例】37.5万円～50万円（30歳～45歳：例） ※上記はあくまで目安の数値で、経験・能力、同社規定により決定致します。 ※残業代：別途支給 ■昇給：年1回 ■賞与：年2回(6、12月) |
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 待遇・福利厚生 |
社会保険完備（雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険）
通勤手当、時間外勤務手当、財形貯蓄積立金制度、60歳以降選択定年制 社員持株会、社宅（家族社宅・独身寮） 社屋内原則禁煙 |
| 勤務時間 | 8:30～17:10（休憩60分） ◎スライド勤務制度あり |
| 休日・休暇 |
【年間休日125日】
完全週休2日制(土日)、祝日 年末年始、夏季休暇、慶弔休暇 リフレッシュ休暇、ボランティア休暇 年次休暇(11～20日、半日や時間単位での取得も可) パタニティ休業、等 |
| 募集背景 | ■案件増に伴う増員 |
| 選考の流れ |
求人案件にエントリー
↓ 弊社担当よりご連絡させていただきます ↓ 弊社キャリアアドバイザーと来社（もしくは電話）面談 ※ご経歴を詳しく伺い、お仕事紹介をさせていただきます ↓ 【企業様】書類選考⇒一次面接⇒ＳＰＩ試験⇒二次面接⇒最終面接⇒内定 |
| 掲載期間 | 2026.03.26 ～ 2026.04.22 |
| 更新日 | 2026/03/26（木） |
| 企業名 | 清水建設株式会社 |
| 設立 | 1937年8月 |
| 従業員数 | 11163人 |
| 資本金 | 743億 6531万円 |
| 売上高 | 非公開 |
| 事業内容 |
■建築、土木、機器装置等建設工事の請負
■建設工事に関する調査、企画、研究、評価、診断、地質調査、測量、設計、監理、マネジメント及びコンサルティング業務 ■地域開発、都市開発、海洋開発、宇宙開発、資源エネルギー開発及び環境整備等に関する調査、企画、設計、監理、マネジメント及びコンサルティング業務 ■不動産の売買、賃貸、仲介、管理、鑑定及びコンサルティング業務 ■住宅等建物の建設、販売、賃貸及び管理並びに土地の造成及び販売 ■金融商品取引法に基づく第二種金融商品取引業及び投資助言・代理業並びに不動産特定共同事業法に基づく事業 ■庁舎、教育・文化施設、医療・社会福祉施設、道路、港湾、空港、公園、上下水道その他の公共施設等並びにこれらに準じる施設の企画、建設、保有、維持管理及び運営 ■発電及び電気、熱等エネルギーの供給事業、温室効果ガス排出権の取引に関する事業及びこれらに関するコンサルティング業務 ■農産物の栽培、林業、魚介類の養殖、これらの生産物の加工、販売及び関連施設の運営並びにこれらに関するコンサルティング業務 ■土壌の調査・浄化工事の請負、廃棄物の収集、処理、処分、再利用事業及びこれらに関するコンサルティング業務 ■情報通信システム、ビル管理システム等の設計、施工、販売、賃貸、管理及びコンサルティング業務 ■建物・設備・機器装置の保守管理、警備及び清掃業務 ■建設機械、建設用コンクリート製品、建築用木工品、家具、室内装飾品、木製品の設計、製造、販売、賃貸、仲介及び建設用資材の販売、賃貸、仲介 ■工業所有権、著作権、ノウハウ、コンピューターを利用したソフトウェアの取得、実施許諾及び販売 ■スポーツ施設、ホテル、レストラン、保養所等の経営及びコンサルティング業務 ■薬品、診療材料、医療用機械器具の販売並びに老人介護サービス付施設の経営及びコンサルティング業務並びに在宅介護サービス事業 ■広告、出版、印刷、映像等の情報媒体の企画、制作及び販売並びに催事の企画、運営及びコンサルティング業務 ■陸上運送事業及び倉庫、配送センターの経営 ■損害保険代理業、生命保険募集業、旅行業及び労働者派遣業 ■金銭の貸付、債務の保証、債権買取等の金融業務 ■前各号に関する国外における事業 ■前各号に附帯関連する一切の事業 |
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