職種
建築・土木 > 施工管理・設備・環境保全 > 土木施工管理・工事監理者
勤務地
関東 > 栃木県
業種
特徴
掲載期間: 2026.04.14 ～ 2026.05.18
600万円～1500万円
栃木県
土木施工管理・工事監理者
建設・土木
| ポイント | ◆資格保有者歓迎◆年休126日／完全週休2日／福利厚生◎ |
| 仕事内容 |
【職務概要】
山岳トンネル現場において、施工計画立案、顧客や各省庁との打合せ・調整、協力会社への指示・指導等の施工管理業務全般を担当します。 【職務詳細】 顧客の満足する製品サービスを顧客に確実かつ迅速に提供するため、担当プロジェクトの施工管理を行います。安全・品質・工期・環境・利益管理の達成責任を負い、顧客満足を得るための最前線活動を行います。 （1）施工計画の作成 （2）プロジェクト全体の実行予算書作成、損益・工事資金管理 （3）工事進捗・出来形管理、協力会社への発注・管理調整、図面チェック、施工図作成、測量、各種データ分析 （4）安全衛生、労務管理並びに記録の保管他 ■働き方、その他 ・入寮条件はありますが寮も完備されています。 ・住宅融資や持株制度、退職金制度など福利厚生、各種手当も充実しています。 ・施工管理従事者全員にiPadを配布し、自社内で現場専用アプリを開発・展開することで、現場の声を迅速かつ適切に反映させることができ、現場が必要とする情報をアプリに一元化することに成功しました。 【業務内容変更の範囲】 同社業務全般 |
| 求める人材 |
【必須】
（1）1級土木施工管理技士 （2）以下、いずれかの経験をお持ちの方 ・トンネル工事の元請施工管理経験者（全工期従事） ・トンネル工事の元請施工管理経験者（主任技術者・監理技術者・現場代理人） 【尚可】 ・技術士 |
| 勤務地 |
栃木県宇都宮市東宿郷3-2-18
JR各線「宇都宮」駅徒歩12分 勤務地変更の範囲：本社及び全国の事業場、支社、営業所 |
| 給与 |
年収:600万～1480万程度
月給制：月額300000円 給与:■経験、スキル、年齢を考慮の上、同社規定により優遇 残業手当:全額支給 賞与:年2回（7月、12月） 昇給:年1回（7月） |
| 雇用・契約形態 |
正社員
契約期間：無期 試用期間：有(3ヵ月) |
| 待遇・福利厚生 |
交通費全額支給、住宅融資、財形貯蓄、社員持株制度、退職金制度、別居手当（月5万円）、別居帰省手当（月3回分の帰省交通費に20％上乗せ）、ワークライフバランス手当（月2万円）
喫煙情報：屋内禁煙 |
| 勤務時間 |
8時30分～17時15分（フレックスタイム制度一部導入）
休憩時間：60分 残業：平均30時間／月 |
| 休日・休暇 |
■年間休日：128日 ■完全週休2日制（土・日）、祝日 ■年末年始 ■創立記念日 ■転勤、夏季、慶弔、■有給休暇（年間11日～20日）
■育児休業 ■介護休業 |
| 募集背景 |
業績好調による増員の為
事業拡大に伴う人員不足解消のため |
| 選考の流れ | 書類選考→適性検査・一次面接→最終面接→内定 |
| サービス詳細・特徴 |
【同社施工実績】
■トンネル 青函トンネル、北九州高速道路4号線大蔵トンネル、関越自動車道関越トンネル、九州新幹線筑紫トンネル ■ダム 黒部ダム（黒四ダム）、長井ダム、広神ダム、滝川ダム、上野ダム、大志田ダム、姉川ダム、札内川ダム ■事務所・庁舎 伊藤忠商事東京本社ビル、ホンダ青山ビル、トッパン小石川ビル、ONE表参道、新・共立ビル、虎ノ門清和ビル |
| 掲載期間 | 2026.04.14 ～ 2026.05.18 |
| 更新日 | 2026/04/14（火） |
| 企業名 | 株式会社安藤・間 |
| 設立 | 2003年10月 |
| 従業員数 | 約3,400名（2025年4月1日現在） |
| 資本金 | 17,006,123,275円（2023年3月末日現在） |
| 売上高 | 非公開 |
| 事業内容 |
【事業の内容】
■土木建築工事の調査、測量、企画、設計、施工、監理■不動産取引および不動産の保有、利用■土壌の調査・浄化工事の請負■地域・都市開発および環境整備に関する企画、設計■発電および電気、熱等エネルギーの供給事業 【会社の特徴】 土木・建築分野において幅広いプロジェクトを手がける準大手ゼネコンです。現在、世界20か国に拠点をもち、従業員数約3，400人の規模を持つ東証プライム上場企業となっています。 同社は、前身企業の創業以来150年以上にわたり、国内最先端の施工法の採用や国内外最高水準の技術への挑戦など、現状に満足することなく常に新しい価値を創造するために挑戦を続け、人々の暮らしや社会の発展に貢献してきました。培ってきた確かな技術力と経験は、DNAとして世代を超えて受け継がれ、それこそが同社の競争力の源泉です。 また、今日の不確実性の時代において、事業環境の変化への適応力を高め持続的な成長を続けていくためには、デジタル技術による変革の推進に加えて、企業成長の根幹である“人財”が重要であり、人財の価値を最大限に引き出す環境を整えて、同グループへ関わるすべての人々の働きやすさとやりがいを追求していくことが同社のミッションです。 |
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