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データサイエンティスト/全社データ利活用推進担当 / 日本生命保険相互会社 / 生命保険・損害保険

日本生命保険相互会社

掲載期間: 2026.05.19 ~ 2026.06.01

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800万円~1300万円

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東京都

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マーケティングリサーチ・分析

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生命保険・損害保険

正社員 業種未経験歓迎 完全週休二日制 年間休日120日以上 社宅・家賃補助制度 フレックス勤務

募集要項

ポイント 【パソナキャリア経由での入社実績あり】国内最大手の生命保険会社/保険業界のリーディング・カンパニー
仕事内容 「データサイエンティスト/全社データ利活用推進担当」のポジションの求人です
【職務概要】
当社では2019年より全社DXプロジェクト「日本生命デジタル5カ年計画」をスタートし、その柱の一つとして「全社横断でのデータ利活用推進」を掲げました。デジタル推進室が全社データ利活用推進機能を担い、各ビジネス部門と協力のもと、これまでで累計100件を超える分析案件を推進してきました。今後更なるDXの推進に向け、データ利活用を強化していく方向です。このたび体制強化のため、データ利活用案件を中核で牽引いただく「データ利活用推進担当」を募集いたします。新たなお客様体験価値創造に向け、保険サービス、ヘルスケア、お客様満足度向上等幅広い分野のデータ利活用案件に中核で従事いただくことを期待いたします。

【職務詳細】
・データ分析(機械学習、統計解析等)
・データマネジメント
・データ分析システムの企画開発 等
・各ビジネス部門と協業によるデータ分析プロジェクトの企画およびプロジェクトマネジメント
※データ分析に留まらず、データ利活用を通じ、ビジネス部門と向き合いながら、事業や業務の高度化・効率化をする事を期待しております。

【具体的なプロジェクト】
・お客様満足度の分析、お客様へのアプローチ方法/タイミングの分析等
・保険事務業務におけるプロセスマイニング
・少額短期保険の新商品(精密検査費用保険)に関連する健康支援効果を定量化・可視化
・ご契約者様へのアプリ・メール等によるマーケティング・導線強化
・研修/調査関係データ等の解析を通じて、育成施策の高度化・エンゲージメントを向上
・ヘルスケアデータを活用した医療費予測

【社外表彰】
2025年:FDUAアワード2025大賞受賞(2019年より継続推進している、当社グループ一体でのデータ利活用・システム整備・人材育成の取り組み)
2022年:IT「最優秀賞」(IT・デジタル人材のグループ一体での育成推進/グループ一体でのデータ利活用人材育成について)
2021年:IT「奨励賞」(全体横断のデータ利活用推進態勢を組成し(データ利活用WG)ビジネスIT一体でのデータ利活用を推進について)

【組織概要】
・配属部署(デジタル推進室)は18名のメンバーが在籍しております。データ利活用…
求める人材 【必須要件】
・ご応募時点で社会人年次6年目以上の方
・金融機関、IT企業等でデータサイエンス関連業務に従事した経験をお持ちの方
(データ分析による示唆の導出経験、もしくは示唆から具体ビジネス施策の企画、推進に従事した経験)
【歓迎要件】
・R・Python・SPSS等のソフト、言語を用いたデータ分析業務経験 
・ディープラーニング検定、統計検定等関連資格
勤務地 東京都
港区浜松町2-3-1 日本生命浜松町クレアタワー

給与・待遇

給与 年収 820 ~ 1210 万円
経験・スキルに応じて変動の可能性があります
雇用・契約形態 正社員

勤務時間・休日

勤務時間 09:00~17:00
休日・休暇 完全週休二日(土日)有給休暇年間21日※入社初年度は、入社日に応じ3日~21日、リフレッシュ特別休暇、ライフサポート休暇、産前産後休暇、配偶者出産休暇、妊産婦休暇、妊産婦健診休暇、傷病特別休暇、介護休暇、看護休暇、結婚休暇、<その他補足>各種福利厚生施設、社内預金制度、社内財形制度、社内保険制度 等

その他

募集背景 新規募集の為
増員のための募集になります。詳細につきましてはご面談時にお伝え致します。
おすすめポイント 国内最大手の生命保険会社/保険業界のリーディング・カンパニー
コンサルタントからのコメント パソナキャリアがおすすめする求人です。こちらの求人案件以外にも各業界の非公開求人を多数保有しております。非公開求人は、エントリー後の面談にてご紹介可能ですので、転職をお考えの方は、是非エントリーください。
掲載期間 2026.05.19 ~ 2026.06.01
更新日 2026/05/19(火)

企業情報

企業名 日本生命保険相互会社
設立 1989年
従業員数 68072
資本金 1,450,000百万円
売上高 非公開
事業内容 【生命保険業】
●生命保険業免許に基づく保険の引受け
●資産の運用
 ・貸付業務
 ・有価証券投資業務
 ・不動産投資業務
【付随業務・その他の業務】
●他の保険会社その他金融業を行う者の業務の代理または事務の代行
●債務の保証
●投資信託の販売
●確定拠出年金制度における運営管理業務
【子外社等】
保険および保険関連事業 21社
資産運用関連事業 60社
総務関連事業等 11社

求人の取り扱いコンサルタント

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坪松 政和

面接トレーニングに自信、 レジュメ指導に自信