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【テックリード候補】自社プロダクトのアーキテクチャをリード／FastAPI／Vue.js / 株式会社ネクサスエージェント / インターネット関連

株式会社ネクサスエージェント

掲載期間: 2026.04.25 ～ 2026.04.30

700万円～1000万円

全国

プログラマー（WEB・オープン・モバイル系）

インターネット関連

募集要項

ポイント

ー

仕事内容

自社プロダクト「イエリーチ」および関連プロダクトにおける、要件定義から設計、実装、運用までをリードしていただきます。単なる実装だけでなく、システム全体のアーキテクチャ設計や、非機能要件（セキュリティ、パフォーマンス）の担保、チーム全体の技術力底上げをお任せします。

・システム全体のアーキテクチャ設計思想に基づいた、サブシステム
・モジュールの設計・実装・複雑な仕様やビジネスインパクトの大きい機能開発のリード
・コードレビューおよびメンバーへの技術指導
・メンタリング・インシデント発生時の事後分析と、根本的な再発防止策の提案
・ビジネスサイド（他職種）との仕様調整および技術的な実現性の検討開発環境

・技術スタック：
・言語: Python (FastAPI), TypeScript/JavaScript (Vue.js 3)
・インフラ: AWS (主要), GCP
・ツール: GitHub, Teams, Docker, Terraform
・開発手法: アジャイル的な開発プロセス

求める人材

＜求めるスキル、経験【必須】＞
・ Webアプリケーションの設計・開発・運用経験（目安：5年以上）
・チーム開発におけるコードレビューおよびメンバー育成の経験

＜求めるマインド【必須】＞
・当社のMVVに共感いただける方
・業界の環境変化に適応でき、高い学習意欲
・成長意欲の維持ができる方
・自立して業務を遂行でき、関連技術領域への探究心が強い方
・ビジネスインパクトを理解し、あるべき仕様を能動的に提案できる方
・チームメンバーの成長を支援することに喜びを感じられる方

勤務地

【東京本社】〒105-0004 東京都港区新橋1-11-7 新橋センタープレイス3F【大阪本店】〒530-0015 大阪府大阪市北区中崎西2-4-12 梅田センタービル 22F　※選考の過程で配属地についてご相談をさせていただく予定です。

給与・待遇

給与

※詳細はコンサルタントへご確認ください。

雇用・契約形態

正社員

待遇・福利厚生

・資格取得支援制度（試験受験費負担）
・産休・育休制度
・新人研修（企業研修/マナー研修/ビジネススキル研修）
・営業研修
・知識研修
・宅建研修

勤務時間・休日

勤務時間

09:00～18:00
※ポジション等により変動する可能性がございます。

休日・休暇

・完全週休二日制、土日休み、特別休暇（年6日間）、年末年始、夏季休暇、慶弔休暇
・産休（取得・復帰実績あり）
・育休（男女共に取得・復帰実績あり）

その他

リモート可否

フルリモート

掲載期間

2026.04.25 ～ 2026.04.30

更新日

2026/04/24（金）

企業情報

企業名

株式会社ネクサスエージェント

設立

非公開

従業員数

非公開

資本金

非公開

売上高

非公開

事業内容

少子高齢化がもたらす年金問題など、現代の日本社会が抱える様々な問題を解決していきます。そのために、テクノロジーの力を用い、不動産業界の透明性×信頼性を向上させ、「自らの意志と判断でリスクを取って市場に参加する人」を増やし、不動産業界の発展に貢献するために3つの事業を柱に事業を展開しております。

■ブローカレッジクラウド（不動産に特化したエージェントが集まるエージェントプラットフォーム）「不動産屋」ではなく、「不動産エージェント」と呼ばれるブランディングを構築し、米国式市場を創造することにより、エージェントの透明性×信頼性を構築し、市場参加者数を増加させ、市場の流動性向上に貢献することを目的としております。

■イエリーチ（不動産流通プラットフォーム）第一に、ビッグデータを活用し、AIによる透明性×信頼性を向上させることにより、市場への参加者数を増加させる。第二に、取引回数を増加させることで資産額の向上×国民の投資へのリテラシーの向上が実現すれば、米国市場同様に個人間での取引ができる透明性×信頼性のある市場を創造し、場の提供をすることでより市場の流動性向上に貢献することを目的としております。

■みんなの年金（不動産クラウドファンディング）第一に、人口動態から見ても年金が枯渇することは明らかである。眠る個人金融資産を不動産の小口化を通じて不動産市場に流入させ、市場の付加価値を向上すること、そして第二の年金代わりになる事業を目指しております。第二に、その調達した資金を、「新・日本列島改造論」を提唱し、都心部と郊外の不動産を最適化することで不動産市場の流動性向上に貢献する。